長野「灯火リレー終了」

2008/04/26(土) 16:53:10 [国内時事]

 

 
灯火リレー行われる


五輪＝長野聖火リレー、星野監督が第1走者を務める
［長野　26日　ロイター］　北京五輪の聖火リレーが26日に当地で行われ、野球日本代表の星野仙一監督が第1走者を務めた。18.7キロの同リレーには約80人の聖火ランナーが参加し、長野オリンピックスタジアムなど市内を走行。次の聖火リレーは韓国のソウルで行われる。ロイター通信4月26日付記事より参照のため引用／写真は「4月26日、北京五輪の聖火リレーが長野行われ、野球日本代表の星野仙一監督（写真）が第1走者を務めた（2008年　ロイター/Toru Hanai）」ロイター通信4月26日付記事より参照のため引用
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「灯火リレー」が終了

　五輪の開催意義と「聖火」の意味はとうに自動消滅し、中国共産党の宣伝キャンペーンと化した「灯火リレー」の長野イベントが行われた。「なぜ、こうまでしたリレーをやらなければならないのか」（要旨）と。イベント開催の意義を問い直す世論が高まりを見せる中で、事前に、走者を辞退するか。あるいは、異議を呈するか、と一時注目された星野仙一氏はサムソン枠で第一走者を務め、当局キャンペーンの灯を長野市内に運んだ。

　このキャンペーンリレーは厳戒態勢のもとで、出発地点をはじめ、要所で一般観衆をシャットアウトする形で行われた。途中、福原愛選手が走者を務める区間で、沿道から男性が飛び出して取り押さえられたようだ。あるいは、後に、当局は、このシーンを格好の「妨害だ」とする宣伝材料として利用するのかも知れない。男性の気持ちは理解できる。だが、そこは抑制していただきたかった、と思うのは筆者だけではないだろう。この男性について、一部報道では「外国人」と報じてはいるが、『台湾に住む亡命チベット人2世の古物商、タシィ・ツゥリンさん（38）』と産経紙がいち早く報じていたのが印象的だ。


「飛び出し取り押さえられる男（中央）」
（26 日午前9時すぎ）　（時事通信社）
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　同記事には、路面に押さえつけられている男性の写真があった。警備とはいえ、しかし、ここまでする必要があったのか。別個に問われるべき出来事であるかに映る。


路面に押さえつけられる男性（イザ（産経新聞））
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　また、萩本欽一氏が走行中に、沿道から物が投げ入れられたようだ。こちらは誰人の仕業か判らない。この写真（時事通信）は、誰が走者の時点のものかは明確ではない。だが、チベット支援のサポーターが随所で足止めされる中、沿道では全般的に、大多数の中華人民共和国の国旗が目立っていたようだ。


厳重な警備の中行われる聖火リレー（時事通信）
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　報道によれば、『3000人規模の警察官による厳重な警備態勢が敷かれた』態勢の中、『計5人が逮捕され、4人が負傷した』（報道）と伝えられたキャンペーンリレーだが、しかし、走者やリレーには支障はなく終了した模様だ。何よりも印象的であったのは、灯火管理のためとはいえ、灯火ランナーの両脇を2名の青服が固めていたことだ。
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善光寺で追悼法要

　世界に配信されるべきは、灯火リレーの出発地点となることを辞退した善光寺での追悼法要であろう。地元紙は同法要が、『リレー出発式の開始時刻に合わせて午前8時15分から、チベット暴動の犠牲者を追悼する法要が静かに営まれた』（報道）と。また、『把握できたチベット民族、漢民族双方の犠牲者の名前と年齢が読み上げられる中、30人余の僧侶が本堂内々陣で読経。在日チベット人も含む約400人の一般参加者が両手を合わせて祈りに加わった』と報じている。

　同法要については、『チベットの人権改善を訴える市民団体「チベット問題を考える長野の会」の依頼で、善光寺の住職らでつくる「平和を願う僧侶の会」が実施した』（報道）とあった。辞退後の建造物への落書き等、嫌がらせとみなされる行為を受けながら、しかも、市内が騒然とする中で、しかし、堂々と法要を遂行した姿は、日本発の大きなメッセージになるに違いない。短稿にて。
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【筆者記】

　長野へ出向かれ、平穏粛々とした抗議に臨まれたみなさまには、お疲れさま、と慰労の意を捧げたい。さて、5月の胡錦濤氏の「国賓」来日はどうなるか。出迎えの空港や行く先々を「チベット国旗一色に」、とのアイデアもあるかに読者から伺った。だが、そこにもチャイナサポーターが大挙終結する可能性がある。中国共産党の「口実」となるような、衝突による事故、惨事の可能性を未然に回避する。そのためには、別のアピールを考慮した方が良いのかもしれない。すでに「来日」が確定しているとはいえ、粛々と内閣府に来日反対のメッセージを送り続けるのも、1つの意思表示となりはしないか。

　また、たとえばの話に過ぎないが。たとえば、である。もしも、性格の悪い筆者が、胡錦濤氏が訪問（5月9日）するといわれる奈良の古刹の官長、住職の立場にあれば、あるいは、このように思いつくかもしれない。当日の催しとして、「そうだ、チベット犠牲者の追悼法要を行おう」。「胡錦濤さんにも参列していただき、焼香をしていただこう」などと。
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中共「対話表明」一考

2008/04/26(土) 08:44:47 [チベット]

 

 
「新華社報道」は評価に値するものか


中国がダライ・ラマ側と対話へ、五輪控え収拾に動く
【北京＝尾崎実】 中国政府が近くチベット仏教最高指導者ダライ・ラマ14世の代理人と直接対話する方針であることが、25日分かった。国営の新華社が関係当局者の話として「中央政府の関係部門がダライ・ラマの個人的な代表と接触し、協議するつもりだ」と報じた。チベット騒乱の鎮圧に端を発した国際社会の批判が長引く中、北京五輪を控えた中国は事態の収拾に向けて本格的に動き出した形だ。中国政府とダライ・ラマ側の対話が実現すれば昨年7月以来。欧米各国や日本などから双方の対話を求める声が強まっていた。対話の具体的な時期や場所は明らかになっていない。Nikkei Net 4月26日付記事より参照のため抜粋引用／写真は「米国を最近訪問したダライ・ラマ14世」CNN 4月25日付記事より参照のため引用。
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「対話」表明は宣伝工作の一環

　一斉に報じられている中国共産党政府とダライ・ラマ14世の対話再開について、有志ブログの多くがあつかわれていることと思う。諸氏の英邁な指摘と論及に敬意を表し、小ブログからも短稿を呈する。これまで、水面下で非公式に交渉があった、と指摘される両者だが、果たして、新華社通信が報じるように、同政府に「対話」の心つもりが本当にあるのか、どうか。また、「対話」がチベット（自治区）の抑圧解消に通ずるのか、否か、と。とりわけ、西欧国家とは「対話」の「重み」と「意味」が異なる政府であるゆえに、果たして、その意向を表明したに過ぎない現段階で、国際社会が歓迎すべきなのか、と。一種の違和感を覚えざるを得ない。

　国際世論の中で、不利になりつつある中国共産党政府が、五輪開催を前に、「対話」を掲げたイメージ回復に打って出た、との指摘も随所でなされているようだが、裏を返せば、所詮は、同党政府の宣伝工作の一環に映る。端的に謂えば、単なる「時間稼ぎ」ではないのか。また、たとえ、「対話」が本当になされたとしても、それのみでは、チベットでの抑圧解除には通じない。これまでの結果がそれを物語っているではないか、とそう映るのは筆者だけであろうか。中国共産党とは、それほど「柔」ではないからだ。当局による「対話表明」に、とりわけ、メディアが乗せられないことを願う1人である。
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認識を改めるべき西欧諸国

　この対話の「重要性」について、たとえば、『中国のチベット問題に関連して「率直な対話しか解決につながらない」と述べ、中国当局にチベット仏教最高指導者ダライ・ラマ14世側との対話を促す考えを表明した』（「時事通信」4月24日付）では、欧州連合（ＥＵ）欧州委員会のフェレロワルトナー委員（対外関係担当）の言葉を伝えている。同記事には、さらに、『（中国側は）建設的関与と実質的対話を通じ、チベット人が平等を達成するプロセスを進めてもらいたい』との同委員の言葉が紹介されている。各国の要請に共通している正論に違いないが、しかし、正論が通じないのが中国共産党である。

　先ず、どう対処すべきか。ダライ・ラマ14世が、この3月の声明の中で求めた「国際機関による実態調査」が、先ず、チベットには先決であり、不可欠と謂えるのではないか。その実態開示のプロセスをスキップさせるべきではない。また、この実態調査を公正に受け入れてこそ、中国共産党政府が表明する「対話」再開の意味に「真実味」が加わるのではないか。同国をはじめ、北朝鮮にも見られる「やらず、ぼったくり」の対外交渉のスタンスには、これまでに、国際社会がどれほど振り回されて来たことか。その実態をも踏まえた、今般の「新華社報道」に対する評価であるべきだ。
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■ 主な関連記事：

・フリーチベットステッカー 

 日本民間の対応
・「英断」海を渡る！
・野口健「チベット発言」一考
・砲丸「北京五輪提供しない」
・僧侶「深い悲しみ」一考
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■ 第3回 国思うアンケート（4月27日まで実施中）

【投票ページ】
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【筆者記】

　上記の報道に思い起こす事件は、かつてのマルコス政権（フィリピン）のベニグノ・アキノ氏へ対応である。同政府との「対話」のために帰国したアキノ氏は、母国で飛行機のタラップに足をかけた途端に命を落とした。あの事件が記憶によみがえる。その後、マルコス政権は大統領夫妻の出国によって幕を閉じた。

　五輪開催までの、一時的な批判鎮静を狙ったかの「対話表明」だが、代理人相手とはいえ、当局が下手な対応に出れば、さらに国際社会の批判は高まり、政権の寿命を縮める。そうした結果へ通じて行くのかもしれないが。短稿にて。
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「自殺者」一考

2008/04/26(土) 03:19:59 [高齢社会を考える]

 

 
自殺者は減少しているのか


硫化水素自殺、1か月で17人死亡…消防機関に救助法通知
　市販の家庭用洗剤などから硫化水素ガスを発生させて自殺するケースが3月27日から4月25日までの間、東京や岩手など13都府県で20件あり、17人が死亡、128人がガスを吸って負傷していたことが25日、総務省消防庁などのまとめで分かった。死亡したのは14〜47歳の男女17人（年齢不明1人含む）で、未遂は3件。負傷者は自殺現場の近くにいて、呼吸障害やめまいなどの症状が出た。4人が重症。読売新聞 4月26日付記事より参照のため抜粋引用／写真は「男女別・年齢別自殺者数（平成18年中）」。警察庁のページより参照のため引用
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総務省が情報提供

　報道によれば、総務省消防庁は、『洗剤を使い硫化水素を発生させる方法での自殺が相次いでいることを受け、全国の消防本部や都道府県に負傷者の救護方法や住民の避難誘導について情報提供（4月25日）した』（「時事通信」4月26日付）と。また、具体的には、『硫化水素の中毒症状者の救護法では、(1)空気の新鮮な場所に移動させる(2)高濃度の酸素吸入を行う−などとしている。現場で刺激臭などがあった場合には、風向きを把握して警戒区域を設定し、住民を迅速に安全な場所へ誘導するよう求めた』（同）とある。

　対応策としては、あって然るべき措置と謂えるのかもしれない。だが、根本的な防止策の方はいかがであろうか。すでに、『自殺対策基本法（2006年6月21日発効）』が施かれているが、警察庁の統計資料（H19年6月発表）によれば、微減の傾向にはあるものの、自殺者の数が抜本的に減る傾向にはないようだ。


自殺者数の年度推移（2007年6月8日の最新統計）
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　自殺者数は、人口10万人あたりの「自殺率」に換算すれば、先進7カ国（G7）の中でも、日本は「24.0人（2004年時点）」でトップにあるようだ。

　政界の一部では、「人権」を掲げ、所謂「人権擁護法案」の国会提出に執念を燃やす政治家諸氏がおられるが、本当に「人権」をお考えであれば、それ以前の段階の国家の「基本的な綱格」として、自殺に関わる「人権」を憂慮し、より国民の現実に即した法整備が在って然るべきではないのか。政治が網羅できる領域は決してすべてではないが、しかし、特定国民に重きを置いた政策視点を、肝心な国民へと向けることは不可能ではないはずだ。防止対策基本法に終わらず、あらゆる施策が真正の国民のために尽くされることを願う1人である。
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死に急ぐなら力を貸すべし

　洗剤類の混合により、容易に硫化水素を作り出せる。それが、同物質による自殺流行の要因になっているようだ。であるからといって、しかし、すべてを発売禁止には出来ないだろう。洗浄や洗濯。その本来の目的で利用する人々が大多数であるからだ。カミソリや練炭を販売禁止に出来ない事由と同義である。たとえ、一切を販売禁止いしても、また、別の方法で自殺が流行するだろう。要は、そまざまな事情はあったとしても、そこで「死」を選ぶ。それのは個々人の意思によるものだからだ。

　だが、よく考えてみれば、「生」の対極に「死」がある。また、「死」があってこそ、「生」に意味があると謂えるのではないか。また、死は、いつの日か誰人にも訪れる。ゆえに、「生きる」意味を削り落としてしまいかのように、無理に「死」を急ぐ必要はあるまい。その先の判断は個々人の死生観にもよるが、小ブログは哲学、宗教のジャンルにはないので、小稿では論及しない。だが、政治ブログの立場から申しべれば、もしも、「死」に急ぐくらいなら、一度、死んだつもりで「国思う活動」に力を貸していただきたいくらいだ、と。ふと、そう感じる。

　本来は、万死に値する悪徳、巨悪、そして売国の数々。言葉は悪いが、大抵の場合、そうした輩ほど、自ら「死を選ぶ」ことはしない。せいぜい、時には「死んだふり」をしながらも生きているのだ。ゆえに、こちらも死ぬわけにはいかない。死に急ぐ必然性はないのである。
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「豆腐」の思い出

　思い出すことがある。反抗期の頃だったか、一度だけ、冗談半分で「死にたい」と口にしたことがあった。母はそれを聞いて、「死にたいか、それならこれでどうぞ」と。冷蔵庫から豆腐を取り出して筆者の目の前に差し出した。そういう生半可な奴は、豆腐の角にでも頭をぶっつけて死すべし、とのジョークのお返しであった。はたと目覚める思いだった。以来、たとえ冗談であっても、「死にたい」とは口にしなくなった。
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■ 主な関連記事：

◆ 巨額の不正受給事件について
・滝川「不正受給」一考 ４ 
・保護費「不正受給」一考 

◆「在日特区」の廃止・解消を
・保護「在日特区」一考
・韓国「ウトロ地区支援金」一考
・ウトロ「公営住宅」一考
・創価「学会関与」か 
・「在日」絡みの犯罪

◆ 国籍条項の確認を
・生活保護に国籍条項を ２ 
・生活保護に国籍条項を 

◆ 意見書
・厚生労働省への意見書 
・京都新聞への意見書
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【筆者記】

　以上、雑感ながら短稿の報告にて失礼する。警察庁によるデータだが、自殺の「原因・動機別　自殺者数（平成18年中）」を観ると、その動機として、「健康問題」が41パーセントと最多で、次いで、「経済・生活苦」が29パーセントとなり、全体の7割を占めている。また、表題に引用する年齢別のグラフを観れば、「60歳以上」の高齢層の自殺が最多である。この2つの統計で「アンド」をとれば、1つの大きな傾向が見えて来る。


「原因・動機別　自殺者数（平成18年中）」　（警察庁データ）
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　すなわち、「高齢社会」を迎えつつある今、果たして、現状の政治が国民に十分に対応しているか、否か。それに対する1つの「答え」が「自殺者」の傾向に窺（うかが）えるのである。これはひとつの側面かもしれないが、主な関連記事として添付した諸記事に申し述べた通り、お人好しなまでの特定国や特定国民に対する巨額の拠出と優遇策。その「しわ寄せ」が国民に押し寄せているかに映る。有効な1つの方策として、それらを同義的に、且つ抜本的に見直し、それぞれの国籍本国に保護と帰還を委ねる。その方向へと、可能な限り転換すべき時期に来ているのではないか。そのスタンスの「是」「否」はまた、次世代の日本社会に投影されることになるだろう。
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　一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。辛抱強く支えていただき、共に闘ってくださるみなさまに心より感謝します。 

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