【資料】 韓国よ、自国の史実を学べ

2008/05/08(木) 13:22:04 [「性的奴隷」資料]

韓国よ、自国の史実を学べ

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丙子胡乱で虜囚となった朝鮮人60万人の苦難
【新刊】チュ・ドンシク著『朝鮮人60万人奴隷になる』（学古斉）
　1636年の丙子胡乱（清が李氏朝鮮に侵入し、朝鮮を制圧した戦い）で仁祖が清の太宗に降伏した後、およそ60万人の朝鮮人が捕虜として連行された。崔鳴吉（チェ・ミョンギル）は、「清軍が降伏を受け入れ、丁丑年（1637年・仁祖15年）に漢江を渡るとき、捕虜として連れて行った人は50万人余りだった」と書いている。丁若�鼻淵船腑鵝Ε筌�ョン）は、「瀋陽に 連行されたのは60万人で、蒙古軍に捕まった人はこれに含まれず、どれだけの数になるか分からない」と記した。当時の朝鮮の人口は1000万人程度だった。全人口の6％が戦争捕虜として連行されたというわけだ。（中略）
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　元言論人で、金永三（キム・ヨンサム）政権で政務・広報主席、文化体育部長官を務めた著者は、1980年代初め、米国ハーバード大で研修中に衝撃的な話を聞き、研究を始めたという。大学のある人権セミナーの結論で、次のように語られたのだ。「韓国は17世紀にも清の要求に従い、自国民を供出するかのように、毎年数十人ずつ献上していた国だ。時代が変わったとはいえ、このような国で今さら人権を手に入れることができるのだろうか」。朝鮮日報12月30日付記事より参照のため抜粋引用／写真は「日韓併合前（左）と併合時代（右）」写真館より参照のため引用
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新たな資料として

　胡錦涛氏訪日に衆目が集まる中、特定国の一員である韓国にもおぞましい動きがあるようだ。「特亜を斬る」殿が、韓国による新たな「性的奴隷」の対日毀損宣伝の様子をエントリーで紹介されていることをお知らせいただいた、感謝する。一見、親日を装う李明博氏（新大統領）の代へと変わっても、絶えざる対日毀損によって賠償を求める。その本質には何ら変わりはないようだ。

　そこで、新たに「性的奴隷」資料のカテゴリーを設け、関連記事について、特定国による対日毀損を洗い出す資料としてアップさせていただく。良識が、特定国が喧伝する「性的奴隷」の虚構が、実は、特定各国の自国の伝統・文化であり、そのおぞましいそれ自体を見直すための1つのご参考として、どこかでお役に立てば幸いである。
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自国民を献上した李氏朝鮮の史実

　ご存知の通り、丙子胡乱は、国号を「清」と改めたいわゆる支那が、同朝皇帝の即位を認めない朝鮮に大軍を以って軍事侵攻し、同国を制圧した戦いであった。1637年に降伏の和議が交わされて以来、朝鮮は 2世紀半の長きに渡り、「清」への隷属を強いられたのである。「清」との和議により、毎年、『黄金100両、白銀1000両の他、牛3000頭、馬3000頭など20項目余りの物品を毎年献上した。毎年美女3000人も献上したとされるが、詳細は不明であり、実際は、8才〜12才までの少女の献上が確認されるだけである』（Wikipedia)とある。

　献上の規模や内容の詳細については諸説によって差異があり、専門家の検証に委ねるしかない。表題記事の数値についてもまた同様と思われる。だが、その2世紀半の長きに渡り、金品と併せて自国民、とりわけ婦女子を「清」に献上していたことは、共通して指摘される点である。それが年々、および250年にも渡るとあれば累々たる数に上るに違いない。

　現代でいえば、この宗主国と属国の両方に顕著な「人権問題」が指摘されるはずだ。米国下院議会に、韓国民のために、議員10人の出席により60年以上も前にあったとする“性的奴隷”の「対日謝罪要求決議」を“採択”し。あるいは、同様に、90年以上前のアルメニア人虐殺に関し「当時のオスマン・トルコ帝国を非難する」決議案を“採択”する“寛容性”が有るならば、いっそのこと、370年遡（さかのぼ）り、これらの諸国に対する「謝罪要求決議」でも採択したらどうか。ふと、そうとさえ思いたくなるおぞましい史実である。
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清は朝鮮人を「物」としてあつかう

　表題に云く、『朝鮮人捕虜の生活は凄惨を極めた。一冬の間に2000里を超える道を歩かされ、清軍から鞭で打たれ続けた。凍えた体を鞭で打たれたため、皮膚が裂けて血が滲んだ。そして捕虜は奴隷市場に売られて行った』と。

　そして、云く、『清の人々は男女を問わず、朝鮮人捕虜の衣服を剥いで健康状態をチェックした後、代金を払って奴隷を買っていた。奴隷を売買する市場を目にした荘献世子は、『瀋陽状啓』において「（代金を支払って捕虜の身を免れる）送還費用として要求される代価の値段は測り知れない。多ければ数百もしくは数千両にもなり、人々は皆希望を失い、泣き叫ぶ声が通りに溢れ返っていた。毎日館所の外で泣いて訴えており、残酷でどうにも見ていられない』と同書に記されているとある。

　言葉は悪いが、「清」にとっては、乱終結時の朝鮮人捕虜や、その後の朝鮮からの「献上」で手に入れた人間を「物」としてあつかっていたことは事実であろう。“歴史認識”を正しく持つのであれば、自国の、しかも2世紀半に渡るこの「歴史」から学び直すべきだろう。

　同記事には、同書の著者が『『朝鮮王朝実録』をはじめ、当時のあらゆる資料に記されていた事実を土台として、朝鮮の人々の受難の歴史を語る。朝鮮の女性キム・プンナム、白丁（賤民の中で最下位に位置する人。と殺業などに従事）キル・ヨンボクといった下層階級の人物を登場させることで、生き生きとした情感を増したが、すべてにおいて事実を土台に据えた』とある。

　あまりに生々しいために、「史実小説」というスタンスで読者を広めようとしているようだが。著者のチュ・ドンシク氏は、『金永三（キム・ヨンサム）政権で政務・広報主席、文化体育部長官を務めた』人物とのこと。記事に紹介されているこの著者の言葉が印象的である。云く、『韓国は17世紀にも清の要求に従い、自国民を供出するかのように、毎年数十人ずつ献上していた国だ。時代が変わったとはいえ、このような国で今さら人権を手に入れることができるのだろうか』と。現状では困難だろう。
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朝鮮を隷属から救った日本

　日本は、その「清」を日清戦争で打ち破り、下関条約（1895年4月17日）の調印を以って、朝鮮を独立させたのである。同条約の第1条には、『清国は、朝鮮国が完全無欠なる独立自主の国であることを確認し、独立自主を損害するような朝鮮国から清国に対する貢・献上・典礼等は永遠に廃止する。（第一条）』と明記し、ここで朝鮮は「清」への隷属から解放されたのである。その後、ロシアをはじめ数ヶ国による干渉が度を増し、1910年の、大日本帝国と大韓帝国との間で「日韓併合条約」締結（8月22日）となった。この日韓併合に際し、当時の日本にとっては、朝鮮半島の「併合」は、膨大な労力と費用を投じるのみでさしたるメリットも無く、「支那、ロシアから隣国の韓国を保護する」以外に目的はなかった。

　この「韓国併合ニ関スル条約」に基づいて日本が大韓帝国を併合し、朝鮮は正式に「日本国朝鮮地方」となった。巷間で意図的に呼ぶ“植民地時代”ではなく、日本の「一地方」ゆえに、日本政府は莫大な予算を投入し、朝鮮の近代化に尽力したのである。「日本国朝鮮地方」には、5000校を超える学校をはじめ、必要な各種設備、医療設備、道路他の多数のインフラを構築したのである。近代教育の教育の中でハングルを必修として、文字を用いる文化を提供。日本人による朝鮮史上初の「朝鮮語辞典」（朝鮮日報2004年2月27日付が報じる）が生まれたのもこの時代である。人を国家の基本として重視する日本は、朝鮮半島の医療と衛生環境を飛躍的に向上させ、半島の人々の平均寿命の伸長にも貢献したのである。

　こうした資金や資材などの「物的支援」に終わらず、「人的支援」「技術支援」も同時に行った時期が「日韓併合」時代である。この日本の献身的な努力と貢献により、また、戦後にも提供した多大な支援により、朝鮮半島には“奇跡”と呼ばれるほどの発展をもたらされたのである。後に、昭和40年（1965年）の「日韓間相互の請求権の破棄」の取り決めにおいて、「両締約国（日韓双方）は、両締約国及びその国民（法人を含む）の財産、権利及び利益並びに両締約国及びその国民の間の請求権に関する問題が、完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する」とする戦後の「日韓基本条約」を締結。

　日本は「謝罪」「賠償」する筋合いには全く無いのである。しかし、日本は、同条約の締結に際し、日本国の好意から、この日本統治時代に建設し、空襲も受けずに残ったインフラを代償を求めずに提供している。時価に換算（試算）して16兆円とも、20兆円とも指摘されている。朝鮮半島にとって、「清」への隷属に伏した約「2世紀半」と、日本の一部となった約「35年間」と比較すれば、どちらの時代が文明国家へと歩み出す基礎となったか。真正の歴史を再学習し、その上で、胸に手を当ててよく考えるべきであろう。恩義を「仇」、また「仇」で返される筋合いは無いのである。
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【筆者記】

　終戦時において、日本人に対して朝鮮人がなした暴虐の数々を紐解くべし、と読者のみなさまから推奨をいただいている。残虐な事例で溢れていることを再確認させていただいた。血圧を測りながら小ブログをご覧になる読者もおられるため、万一にも、健康被害が出るようなことがあれば申しわけない。表記を考えながら書き溜め、少し温暖な季節になってから報告したい。
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。ここに、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。 拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。昨今、売国事例と呼ぶべきさまざまな事件、不祥事が露呈していますが、良識の力によってこれらを今周知・打開し、未来の教訓とすべき「日本復刻」への確かな前兆と筆者は観ています。先ず膿を出し切って、病を治す。これもまた自明の道と思います。

　一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。辛抱強く支えていただき、共に闘ってくださるみなさまに心より感謝します。兵糧を断たれた態勢を建て直し十分に整え、崩れ得ぬ再開をなすために、みなさまの応援が不可欠であることを痛感しました。再開のために、またその将来のために、どうか末永き応援を宜しくお願いします。 


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日本は毅然とあれ ５

2008/05/08(木) 01:15:10 [国内時事]

「日本の常任理入り肯定」報道をどう観るか

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日本の常任理入り肯定　胡主席、首脳として初
　中国の胡錦濤国家主席は７日の福田康夫首相との会談で、中国首脳として初めて、日本の国連安全保障理事会常任理事国入りに肯定的な考えを表明した。首相が常任理事国入りへの支持を求めたのに対し、胡主席は「日本の国連における地位と役割を重視し、さらに大きな建設的な役割を果たすことを望む。今述べたことからこの問題での中国の積極的な態度を感じてほしい」と応じた。日本外務省が明らかにした。西日本新聞 5月7日付記事より参照のため引用．写真は「共同文書に署名交換後、握手をする中国の胡錦濤国家主席（左）と福田首相＝７日午後０時２０分、首相官邸」。同記事より参照のため引用
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真に「常任理事国入り」を肯定なのか？

　日中首脳会談（5月7日）については、さまざまな事項と角度から、有志ブログの多くがあつかわれていることと思う。諸氏の英邁な指摘と論及に敬意を表し、小ブログからは、先ず、表題の「常任理事国入り」に関する事項に集約して短稿を呈する。

　表題のニュースは、同首脳会談におけるやり取りの一部をこう記している。云く、『首相が常任理事国入りへの支持を求めたのに対し、胡主席は「日本の国連における地位と役割を重視し、さらに大きな建設的な役割を果たすことを望む。今述べたことからこの問題での中国の積極的な態度を感じてほしい」と応じた』と。また、同記事に云く、『両首脳は同日発表した共同文書「戦略的互恵関係の包括的推進に関する日中共同声明」でも「日本の国連における地位と役割を重視する」と明記していた』と記し、これらの文言を依処（えしょ）として、『日本の常任理入り肯定』と報じているようだ。あるいは、他でも同様の報道がなされているのかもしれない。

　しかし、国連安保理の「常任理事国入り」への支持を直接的な求めた福田氏に対し、胡錦濤氏はそれには直接答えず、国連における日本の「地位と役割を重視する」と述べ、政治文書にもそのように記したようだ。であるとすれば、この文言は、中国共産党特有の迂回策の1つであり、直ちに「日本の常任理入り肯定」と判ずるのは早計なのかもしれない。日本を常任理事国入させまいとする。それが中国共産党の本音であるからだ。その答えは、いずれ明確になるだろう。

　これは性格の悪い筆者の誤解かもしれないが、胡錦濤氏が言う「地位と役割」は現在の地位であり、役割とは高額の「分担金」拠出の「役割」ではないのか。国連運営に資する分担金の拠出は、金額の上では、米国に次いで日本は第2位である。しかし、その割には地位は低い。運営に貢献している割には地位が見合わない。そこで、分担金を削減を主張し始めた日本が出し渋りをはじめると困る。ゆえに、「地位と役割を重視する」ので、今まで通り、気前よく「お金を出してくださいね」と。その要求を文書化したに過ぎないのではないか、と筆者には映るのである。

　たとえば、2008年の日本の分担金拠出は「3億410万ドル」で全体の「16.24パーセント」である。それとは対照的に、同年の中華人民共和国の拠出は「4880万ドル」で全体の「2.67パーセント」である。実に、「常任理事国」である同国の6倍強もの分担金を、日本は支払っている。それも国庫からである。ましてや、どこかの国のように滞納もしていない。筋道からすれば、逆の立場こそあれ、中国共産党に頭（こうべ）を垂れる筋合いは無いのである。
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「現実」をもとに毅然とあれ

　日本の首長、閣僚の立場から、先ず、淡々とこの事実を同国、および国際世論に問う。さらに、同国の分担金の低さとともに、チベット、東トルキスタンの現状を淡々と指摘する。ダルフールの大虐殺は何なのだ。貴国に云々する資格が有るのか、と疑義も呈する。少なくとも、このように主張して良いのではないのか。


20080102006
2005-07年国連通常予算分担率・分担金（外務省）
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　一部のメディア、政治家が、中国共産党様の宣託を「良い方向」へ、「良い方向」へと解釈し、あるいは、好意的に解釈しても、相手が中国共産党である限り、現実は変わらない。「現実」にきちんと対峙すべきではないのか。年々、国民の税金から巨額の拠出がこの分担金をはじめ、特定国のために投じられている。高齢社会を目前にして、肝心な「国民」を置き去りにした屈中外交、屈特定国のための闇政治、外交はもう止めにしないか。
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中国に無償協力5億円＝行政官の日本留学支援

　これは読者から教えていただいた記事だ、感謝する。このニュースをご存知の読者もおられることかと思う。云く、『政府は7日、中国の人材育成奨学計画に対し5億7700万円を上限とする無償資金協力を実施すると発表した。2009年度から2年間、中国の外務省や財政省などの若手行政官48人が日本の大学院に留学するのを支援する。高村正彦外相と陳徳銘商務相が同日、都内で書簡を交換した』（「時事通信」5月7日付）と。唐突にも映る。このような制度は、国民の合意を得られた上で実施されるのだろうか。

　果たして、肝心な自国民に対してはどうなのか。真に勉強したい青年層に対し、このような「無償資金協力」の制度は存在しているのだろうか。国の将来を担うのは国民の青少年である。そもそも、これらの青少年層を学校に迎え入れ、育てる制度は十分に整備されているのだろうか。問題山積ではないか。将来を鑑みれば、先ず、次の世代の中軸となる国民を育てる。そこに国務の重きが置かれるべきである。それの基本を成さずに、自国民より好条件のもとに、中華人民共和国から、無差別なまでの学生・大量招致を続けるとあれば、国の将来を疎かにしているに等しい、と謂えるではないか。
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■ 主な関連記事：

・日本は毅然とあれ ４
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【筆者記】

　日中両首脳の間で、パンダの高額レンタルの話が出たという「松本楼」へ行かれたことがある読者はおられることと思う。筆者も「カレーライス」が10円の日に、外国人記者に誘われて立ち寄ったことがあったので、「あの松本楼か」と思い出した次第である。カレーの感想を尋ねられ、松本楼殿には大変に申し訳ないことだが、10円にしては美味しかった、と。その程度の感想しか出なかった。カレーには美味しく作る秘訣が少なくとも4つはあるのだが。しかし、料理のブログではないので、勉強会の時などにお話できたらと思う。雑感ながら短稿にて。
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。ここに、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。 拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。昨今、売国事例と呼ぶべきさまざまな事件、不祥事が露呈していますが、良識の力によってこれらを今周知・打開し、未来の教訓とすべき「日本復刻」への確かな前兆と筆者は観ています。先ず膿を出し切って、病を治す。これもまた自明の道と思います。力を合わせて頑張りましょう。

　一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。辛抱強く支えてくださるみなさまに心より感謝します。兵糧を断たれた態勢を建て直し十分に整え、崩れ得ぬ再開をなすために、みなさまの応援が不可欠であることを痛感しました。再開のために、またその将来のために、どうか末永き応援を宜しくお願いします。
 
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