韓国「東海」書き換えＣＭ

 

   
韓国「東海へ書き換え」ＣＭ


韓国ＣＭ「日本海を東海に」の動画
【動画紹介】　読者から教えていただいた動画を紹介する。韓国のテレビCMで「日本海を東海に」と宣伝する内容のようだ。博士の独り言／写真は「動画」より参照のため引用 【動画情報】
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韓国による狂気の策動

　韓国による「日本海」名称の“東海”書き換えの矛盾と狂気については、有志ブログの多くがあつかわれて来たことと思う。諸氏の英邁な指摘と論及、検証、周知の尽力に敬意を表し、小ブログからも短稿を呈する。

　表題の動画情報を知らせてくださった読者に感謝する。韓国語がさっぱりわからないため、内容の詳細な解説は『特亜を斬る』http://killkorea.iza.ne.jp/blog/殿をはじめ有志の分析を待ちたい。だが、このCM動画の中には、韓国のネット工作集団「VANK」の表記も登場。あらゆるネット工作、策動を通じて世界に“東海”表記への書き換え運動を広げよう、と喧伝している様子が伝わって来る。その背景には、同国の官民一体となった反日策動の実態が如実にうかがえるのである。


韓国CMの1シーン（動画より）
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　このようなキャンペーンの存在を知っておられる有識者、国会諸氏は少なからずおられるはずだが、しかし、その「対韓外交」の大勢（たいせい）が、この“東海”表記の侵害問題をはじめ、竹島の不法占拠問題派棚上げし、「友好」、「また友好」に逃げているかに映る。言葉は悪くて恐縮だが、何のための有識者か、何のための政治家か、胸に手を当ててご自身の「国籍」をじっくり確認していただきたいものだ
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VANKと「北東アジア歴史財団」

　盧武鉉氏（現・韓国大統領）の指示により作られたこの「北東アジア歴史財団」（韓国）と称する組織がある。同財団は、2005年4月から結成の動きが始まり、2005年9月28日に発足。同国の外交通商部の傘下にあり。同財団の『設立目的』には、『北東アジアと全世界を不幸におとしいれた歪な歴史観と、それによって引き起こされた問題点を直視して、長期にわたる総合的な研究分析と体系的で、かつ戦略的な政策開発を果たすことによって、歴史に対する正しい理解を図り、北東アジアの平和と反映の基盤づくりを目的に設立されました』とある。

　その目的は、本質的に同国のネット工作集団「VANK」と同様で、韓国独自の歴史観の圧しつけと史実書き替えにある。VANKがネットに徘徊する「実行部隊」とすれば、この「北東アジア歴史財団」は「学術」「研究」を表看板に掲げ、他国へ盛んにアプローチを重ねる「宣伝部隊」といえるだろう。表題のカリフォルニア大学『海洋法研究所』を抱き込んだ、「東海」に関する宣伝活動のその一環といえる。

　すでに第15回国際水路会議（IHO）（昨年（2007年）5月開催）において、韓国と北朝鮮による併記要求は却下されている「東海」について、米国の研究者や要人がこの集団の宣伝をどこまで真（ま）に受けるか、については甚（はなはだ）しく疑問だが、今後も執拗な宣伝活動を続けるだろう。また、先の「性的奴隷」に関する世界大会ではUCLA（カリフォルニア大学ロスアンゼルス校が会場となり、また、先般は同バークレー校が舞台となった背景には、韓国系住民が多いカリフォルニアを基点としやすいためと思われる。すなわち、同国の一体となった活動の様子が読み取れるのである。
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知るべき「韓国政府主導の実態」

　海外のサイトにおける「東海」併記、または単独記載が徘徊している実態について、昨年9月に、筆者とフォーラムのメンバーが省庁に公式な対応を要望。その時に受けた応答については先稿に報告した通り、やや消極的と指摘せざるを得ない回答であった。VANKの存在を知らない関係者もおり、集団圧力により、多くの地図に「東海」を加筆させることに成功した同集団の存在。および同集団を韓国大統領が表彰までしている事実は周知されていないことが判った。

　読者に協力をいただき、省庁各位に伝えた「朝鮮日報」（2003年1月9日付）の記事には次の通り明記されている。云く、『国政広報処は世界有数の地図製作会社を相手に、東海(トンへ)を日本海と併記するよう誘導した功労を称え、サイバー民間外交使節団の「バンク(VANK)」に対し、10日、大統領表彰を授与すると（2003年1月）9日（に）発表した』と。

　また、『99年に民間ネチズンの国家広報団体として発足したバンクは、持続的な東海併記活動を行い、昨年はナショナルジオグラフィック(National Geographic)、グラフィックマップス(Graphic Maps)など、有名な地図製作会社が東海と日本海を併記するよう働きかけた』とある。さらに、『また、米国のポータルサイトであるライコス(Lycos)に掲載された韓国関連の誤った情報を是正する成果を上げた』と記されている。非常に微力ながら、この実態を書面に紹介し、小ブログからも海外の機関に送付したことは、NPO新聞（創刊前1号）にて報告の通りである。

　また、昨年の聯合ニュース（8月28日付）には、『東海表記問題を国際社会に初めて提起した1992年には、「東海」と併記した地図は全体の1％にも満たなかったが、現在では24％にまで迫っている』と記し、韓国のローカル名でしかなかった「東海」が、韓国の16年間の工作・宣伝活動によって、広がりを見せている様子を物語っている。看過できない問題である。「日本海」単独記載への侵害は、行き着くところはやはり「国家主権」に関わる問題である。このことを念頭に、これからも各方面への呼びかけて行くとともに、読者有志と協力網を広げて行きたい。以上、短稿にて。
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【筆者記】

　眼の疲労が未だあり。先ずは、後段に再掲を含む短稿報告にて失礼する。「麗水万博」に向けて、韓国は国策として大がかりな工作活動に出るであろう。この韓国のさまざまな主権侵害行為をはじめ、特定国によるわが国に対する毀損行為に対し、徹底して反駁を加え、その本質を世界に知らしめる活動を、ＮＰＯ中心の協力網へと発展させてまいりたい。ジョバンニ24世殿をはじめ親愛なる読者有志のお知恵とお力を拝借したい。アドバイスも歓迎。不肖、ご連絡を待つ。 
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。ここに、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。 拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。昨今、売国事例と呼ぶべきさまざまな事件、不祥事が露呈していますが、良識の力によってこれらを今周知・打開し、未来の教訓とすべき「日本復刻」への確かな前兆と筆者は観ています。先ず膿を出し切って、病を治す。これもまた自明の道と思います。みなさまの応援をお願いします。

　一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。辛抱強く支えていただき、共に闘ってくださるみなさまに心より感謝します。 

　日本は毅然とあれ！
 
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