2008/06/21(土) 10:58:01 [韓国]

対外「ネット工作力」を強化

20080112001
韓国大統領府 『ネット担当官』新設 首席秘書官総入れ替え
【ソウル=福田要】韓国の青瓦台(大統領府)関係者は二十日、インターネット担当の秘書官を来週新設すると明らかにした。米国産牛肉問題をめぐりネットで急速に広がった政府批判への対応が後手に回ったことを反省。ネット世論への対策強化に乗り出す。ネット担当官は若者に影響を与えるネット上の意見や悪質なデマ情報を迅速に把握し、大統領府のサイトを通じ効果的に情報発信するのが任務。ネット関連企業幹部の就任が有力視されている。
盧武鉉(ノムヒョン)前政権時代はネット担当の「国情状況室」があったが、政権交代に伴う合理化で廃止。民意の分析力が落ちたと指摘されていた。これに先立ち李明博(イミョンバク)大統領は二十日、大統領室長を行政学者の鄭正佶(チョンジョンギル)・蔚山(ウルサン)大学総長に交代させ、現職の首席秘書官六人全員を入れ替える人事を発表した。東京新聞 6月21日付記事より参照のため引用/写真は「」。参照のため引用/写真は李明博(イ・ミョンバク)大統領。AFP 2007年12月20日付記事より参照のため引用。(c)AFP/LEE JONG-SEUNG  
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対外「ネット工作力」の強化へ

 表題に報じられる韓国政府の「ネット担当官」の設置について、表向きには、同国国民の「民意」の測定・分析に置いているかに映る。だが、その実は、麗水万博(2012年)開催をも視野に入れた、対外的な“独島”“東海”の宣伝工作力の強化の一環であり、表題はその一端を示すもの、と謂えよう。

 いずれも、国際法で認められている日本固有の領土「竹島」を不法占拠によりあたかも自国領土であるかのように“事実化”を図り、また、国際的な公称である「日本海」に“東海”名称の併記、または書き換えを、官民一体となったネット工作活動を通じて、とりわけ、盧武鉉政権時代から、力を入れている。

 その実態の一端を記す韓国紙の記事については、昨夏に紹介したが、小稿でも、以下に、あらためて紹介したい。
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「韓国」が誇る大規模なネット工作集団

 かねてより、特定国による対日毀損に対し、しらみ潰しに当たるよりは、先ず、「VANK」という専門組織が存在し、「日本海」単独併記に対する妨害をはじめ、韓国の捏造史を広めている事実を把握し、その弱点、急所を攻める闘いをすべきではないか、とのアドバイスを読者からいただいている。

 昨夏、
読者から教えていただいた記事情報がある。たとえば、朝鮮日報2003年1月9日付記事には、「サイバー民間外交使節団「VANK」に大統領表彰」と題するものがある。云く、『国政広報処は世界有数の地図製作会社を相手に、東海(トンへ)を日本海と併記するよう誘導した功労を称え、サイバー民間外交使節団の「バンク(VANK)」に対し、10日、大統領表彰を授与すると9日発表した』と。現況からなぞれば、なるほど、「そうだったのか」と思う。通算3度の大統領表彰や韓国国会大賞、韓国観光大賞等を受賞しているという。

 この工作集団の発足は1999年のようだ。記事に云く、『99年に民間ネチズンの国家広報団体として発足したバンクは、持続的な東海併記活動を行い、昨年はナショナルジオグラフィック(National Geographic)、グラフィックマップス(Graphic Maps)など、有名な地図製作会社が東海と日本海を併記するよう働きかけた』と。また、『また、米国のポータルサイトであるライコス(Lycos)に掲載された韓国関連の誤った情報を是正する成果を上げた』とある。この“功績”に対し「大統領表彰」を与えたとあれば、国ぐるみの策動であることは明白だ。

 また、同じく、朝鮮日報の「VANK、全世界の教科書是正運動に着手」と題する記事には、『1万2000人のネチズンからなるサイバー民間外交使節団「VANK」は27日、3・1節(韓国の独立運動記念日)を迎え、全世界の教科書出版社と学校の図書館を対象にする「韓国誤びゅう是正運動」に着手すると明らかにした』と。この「2003年」当時から推測すれば、現在は組織も活動範囲もより大規模であろうことは容易に想像できる。

 同記事には、さらに『VANKは、「全世界の学生の韓国に対する認識を形成させる外国の教科書に、東海(トンへ)を日本海に、また韓国を中国や日本の属国で貧しい農耕国家に記述している」とし「こうした教科書の間違いを指摘し、韓国を正確に理解するために必要な資料を伝え、大々的な改善を求める計画」とした』と記されている。

 一連の朝鮮日報の記事は、韓国の「こけおどし」とも読める。日本人の常識尺度からすれば、まさか、このような工作集団が実在し、「大統領」までがその活動を幇助している、とまでは思い難いのではないか。だが、その常識を超えた「非常識」。世界の「非常識」が「韓国の常識」と認識すれば、一連の事の次第が分かり易い。


 以上は、反日策動の性質をより掘り下げて識る上で、大きな参考となった。それとと同時に、ここで手の内を見せることは出来ないが、この組織の弱点、急所と思われる点がいくつも浮かび上がる。彼らには悪知恵、集団圧力を利用したカルト的な手法はあるが、「人間」個々の知恵、思考が欠如している。この「世界の非常識」を打ち破る。実現可能である。順を追って、後稿にみなさまに報告し、さらにアドバイスをいただきたく思っている。
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VANKと同目的の「北東アジア歴史財団」

 この「北東アジア歴史財団」(韓国)は、盧武鉉氏(現・韓国大統領)の指示により2005年4月から結成の動きが始まり、2005年9月28日に発足。同国の外交通商部の傘下にあり。同財団の『設立目的』には、『北東アジアと全世界を不幸におとしいれた歪な歴史観と、それによって引き起こされた問題点を直視して、長期にわたる総合的な研究分析と体系的で、かつ戦略的な政策開発を果たすことによって、歴史に対する正しい理解を図り、北東アジアの平和と反映の基盤づくりを目的に設立されました』とある。

 お気づきの通り、その目的は、本質的に同国のネット工作集団「VANK」と同様で、韓国独自の歴史観の圧しつけと史実書き替えにある。VANKがネットに徘徊する「実行部隊」とすれば、この「北東アジア歴史財団」は「学術」「研究」を表看板に掲げ、他国へ盛んにアプローチを重ねる「宣伝部隊」といえるだろう。表題のカリフォルニア大学『海洋法研究所』を抱き込んだ、「東海」に関する宣伝活動のその一環といえる。


 すでに第15回国際水路会議(IHO)(本年5月開催)において、韓国と北朝鮮による併記要求は却下されている「東海」について、米国の研究者や要人がこの集団の宣伝をどこまで真(ま)に受けるか、については甚(はなは)しく疑問だ。だが、今後も執拗な宣伝活動を続けるだろう。また、先の「性的奴隷」に関する世界大会ではUCLA(カリフォルニア大学ロスアンゼルス校が会場となり、また、今回は同バークレー校が舞台となる背景には、韓国系住民が多いカリフォルニアを基点としやすいためと思われる。すなわち、同国の一体となった活動の様子が読み取れるのである。

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人海戦術にどう対抗するか


 また、詳しい読者からは次のアドバイスをいただいた、感謝する。韓国の集団工作について、云く、『彼らのやり方は人海戦術なのです。大勢でわいわい騒ぐことによって、対象となる者が降参するというやり方ですね。これはやくざ以下の卑怯な方法です。慰安婦、強制連行、アメリカにおける小説、展示問題、サッカーや体操、ショートトラックなどで彼らが見せた姑息な方法は世界の知るところとなっています』と指摘。

 さらに、『朝鮮と中国による反日感情は反日教育の賜であることの実体証拠を集め、日本海呼称のみならず、日本文化(寿司、剣道、折り紙、空手等々)の横取りの実体、上記した数々の事件のあらましなどをまとめておいて、英文にしておき、世界中のメディアに配布することが効果的であると思います。HPにしておくと、必ず削られます。是非、がんばって日本の文化と伝統をまもり、卑劣きわまりないコソ泥国家中国、朝鮮と戦ってゆきましょう』とのアドバイスをいただいた。

 ネットを使わない「配布」は、いわゆる、小ブログ以前の段階から、筆者も行って来た「書簡活動」と共通する事だが、アドバイスをいただき有り難く思う。この地道ともいえる活動を併せて展開する。過去は識者を主な対象としていたが、各国のメディアを明らかな対象とする。有効であるに違いない。日々新たに歩を進めたく思う。
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【筆者記】

 本日(6月21日)はカレー勉強会の日。夜が明ける前から、テキストやカレーの下作りなど、あれこれ準備して来たのだが、手狭で、且つ不器用なため、なかなか捗(はかど)らない。一生懸命なのだが捗らない。こういう時ほど、自らの不器用さ、手際の悪さに呆れる。そのような次第で、先ずは、短稿にて失礼する。先々で、みなさまとお目にかかれる日を楽しみに。
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 読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。ここに、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。 拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。辛抱強く支えてくださるみなさまに心より感謝します。ささやかな国思う活動ですが、発展のために、どうか末永き応援を宜しくお願いします。  

 日本は毅然とあれ!
 
携帯からも応援を!  

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これを見て下さい。

http://blog.m.livedoor.jp/dqnplus/c.cgi?sss=c8ec263de852c1c18b548208a6393a64&id=1140326
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080620-00000003-jct-sci

まさに侮日新聞!

毎日、ご苦労様です。
カレー勉強会ですか、いいですねぇ。
段々、暑くなってきましたが、体が資本です。体を大切にしてください。
日本のために頑張ってください。

日本において、在日韓国人が誇るネット工作集団が2○ゃ○ねるですよ。
この事実はもっと広まるべきです。
ちなみにそのネット工作集団とは、
一般利用者のことではありませんよ。

今朝の日経にも中国がネット世論を重視と載っていましたが、全く何をいわんやですよね、ネットを監視し、民衆を扇動していた張本人が今さらネットの存在に気づいたふりをするのもいい加減にしてほしいですね。韓国にしても言うことは人様の眉間に人差し指を突き刺して威勢のいいことを言いますが、本質が弱小国、弱小民族そのものなんです、彼らは大国の動向が気になって仕方がない、どうすれば自分たちにとって有利になるかを観察しています、こいつは弱いと思えば容赦しません、ヤクザの交渉術に似ています。ただ、皆さんに知っていただきたいのは、私たちの身近にも私たち日本人を観察し続けてる人達がいます。在日朝鮮人と呼ばれる人達です、2ちゃんとかで良くその存在を確認することが出来ます、例えば日本を酷く貶している在日とおぼしき人がいるとします、私たち日本人もそれに応戦しますが、相手はなかなか引っ込みません、そういったイライラ感が頂点になったときにまるで救世主のようにその憎き相手を論破してくれる人が出てきます、まぁ、私たちはその救世主に心を開くわけですが、案外、その救世主も在日の人であるわけです、色々な形でネットに彼らは潜んでいます、私たちに接触しようとしています。この博士様のブログにも絶対にいます、
コメ欄で朝鮮人の悪口を口汚く罵ってる方が案外そうなのかもしれません。これだと右系が単細胞の馬鹿だと世間に印象づけることが出来ますからね、いまだに彼らの目的は何かは分かりませんが、日本人が何を考えてるかを知りたい、把握したいとおもっていることは間違いないでしょう、それが彼らにとって生きる道であるからです、そして自分たちの存在をもっと知ってほしいと願っていることも事実です。私たちの味方になってくれる人、敵になる人、日本を愛している人、そうでない人、私たちも彼らを観察しなくてはならないでしょう。
日本は国際情報工作に無防備
日本の戦前、戦後の経過を見ても外国の情報攪乱、国内機密情報漏洩に関し、日本政府は余りにも無防備すぎると感ずる。

日本国内には大使館、領事館等、外交特権を有し、スパイ工作活動をしている国もいくつもあると聞き及ぶ。外交官などは文官と言うより、屈強な軍人であったりするとも聞く。あの北京五輪聖火リレーで伴走した人物達も特殊任務を帯びた中国軍人か公安警察員との情報が流れた。韓国でさえ諜報工作機関、
KCIAを有す。

日本にも公安組織は存在するが、外国の高度工作機関人員は、過酷な戦闘訓練を受けたもの達で日本のそれとは比較にならない。

その意味で日本が外国に置く大使館、領事館などの人員へのスパイ工作にも脇が甘く無防備に近いのかも知れない。

上海領事館で、中国工作のハニートラップに引っかかり、「日本を裏切るわけには行かない」と遺言し自殺した領事館員の事件。また瀋陽の日本領事館内に駆け込んだ北朝鮮脱北者を引きずり出した中国当局者を傍観した日本領事館員の件を見ればそれが明確である。

このようなことは「領事関係に関するウィーン条約」違反であるのは明らかであるが、外交上のこうした非道な行為について、日本政府の強い抗議姿勢を見たことがないし、国民への説明もウヤムヤ。

そして今、チベット、東トルキスタン、内モンゴルを侵略支配し、国内においても天安門事件などを引き起こした一党独裁、中華人民共和国の北京オリンピック支援をする議員の会、発起人、河野洋平会会長以下、幹事長、野田毅元自治相、会長代理、中川秀直議員と鳩山由紀夫議員、福田首相はじめ屈中衆参両議院総勢、200名以上の超党派国会議員がいるとは、信じられない日本の現実である。問いたい!この人たちに日本の将来を託せるのか?

北京オリンピック支援をする議員の会の陣容は下記サイトを参照。

http://blogs.yahoo.co.jp/blogger2005jp/50363563.html


もう一方の反日国放送局
博士

 支那の国際放送局(http://japanese.cri.cn/index.htm)の掲示板は5月中旬以降機能停止になってるようです。推測でしか言えないのは、コメントや意見、トピックを出しても掲示が為されてません。他に人民日報系の中国情報局(http://japanese.china.org.cn/)の掲示板も4月末以降機能してません。こうやって一個一個中共の工作を潰して行く努力も必要だと思います。韓国も日本でのネット上では手も足も出せなくなったと思います。NHK朝日などの反日メディアをせめて中立へ戻したいですね。

また日本のマスコミのきちがいぶりが明らかとなりました。2ちゃんねるを叩くマスコミですが、載せている記事はそれをも上回る体たらくな記事です。


●「日本の母親、息子の勉強前に性処理」「日本の女子高生、食物でセックス依存症に」…毎日新聞、“変態ニュース”を5年に渡り世界発信→批判受け削除
http://www9.atwiki.jp/mainichiwaiwai/pages/1.html

博士の活動は、外務省の仕事の何分の一かを担ってますね。

韓国のネット工作集団「VANK」

何年か前に聞いたことがあります。
本当だったんですね。
元々欧米人は「アジアの歴史」になんか興味がないし、アジアの実態を知らない人がほとんどではないでしょうか?

だから、大げさに文句を言ったり、人目を引く派手なパフォーマンスをする者、同情心を得た者勝ちになってしまうんだと思います。実際、南京事件の件も、中国人らに洗脳されている白人たちは、物凄い勢いで日本人を糾弾してきますし、最初はいくら説明しても「言い訳=エクスキューズ」にしか、取り合ってくれません。

争い事が嫌いな日本人は、この時点で「引いてしまう」事が多いようですが、決して「引いたりしない」で、貫き通す忍耐力と勇気を持つべきだと思います。

力強く忍耐強く、「南京事件の解明本(日英板)」を見せたり、中国と日本の歴史や文化の違いを教えたりすることで、少しづつですが、洗脳から解けてくるのだと思います。

そう思うと、博士の『書簡活動』は、どれほど日本の未来に役立っているかと思います。はっきり言って、博士の『書簡活動』は、外務省の仕事です。実際、博士は外務省の仕事の何分の一かを担ってるようなものです。

それに自然と中国人や韓国人の「卑劣で偏狭な性格」は、暴露されてきますから、そこに博士の英文書簡の説明等が加われば、多くの良識ある世界の人々は、いかに韓国中国が『卑怯で卑劣で出鱈目国家』であるかを、理解するでしょう。

つい最近では、チベット蜂起を徹底的に弾圧した中国の実態が暴かれたように、これからも中韓のボロは暴かれてくるでしょう。日本もその波に乗って、中韓らが捏造している「南京事件」や「慰安婦問題」を、英文で世界に『真実』を報せていく努力を徹底的に行えば良いと思っています。



毎日新聞のネット工作
毎日新聞の英語版WEBニュースも、ネット工作のようで。

毎日新聞英語版サイト 「変態ニュース」を世界発信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080620-00000003-jct-sci

せっかくなので、毎日の記事で取り上げられていた、ファーストフード業界に問合せを入れておきました。
「毎日新聞がこんな記事を海外に発信していますが、ファーストフードって危ないんですか?」と。
皆様も、毎日新聞への抗議だけでなく、スポンサーなどにも問合せを是非どうぞ。
「こんな記事を海外に発信する毎日新聞を支援しているのですか?」と。

「人海戦術で、大勢でわいわい騒ぐことによって、対象となる者が降参するというやり方」。

本当に良く分かります。創価トラブル後、連中は困り始めたり集会で興奮の後、これが始ります。外出・帰宅・風呂・食事の時などいきなり当家前や駐車場の前の部分に車が停車をすると。と同時に周囲にも停車する車が同時に出始め、これに注目させようとワザと大音を立てた改造車やバイクを走らせると。一人では何も出来ないクズばかりの集団なので、必ず大人数で行います。しかもお顔が日本人とは違う顔つきに言葉まで・・・。中にはフィリピン・タイ系の人達まで参加しています。録画でバッチリ。さて少し離れたところに脅し役の見張りが配置された上で創価特有のオーバーゼスチャーで歩く人やお芝居するが数十人です。先ほどまで人がちらほら歩いていたくらいなのに。これに慣れないと精神が疲れるのですが、映像に残すと馬鹿馬鹿しいほどのクズばかりで決って同じ行動を始める為「あー、又始った、誰かが逮捕されたか、集金が上手く行かないので勢いをつけて興奮させてから又又バカの会員から戦う為のお金とか言いながら博打や薬の金をせしめるつもりだね」と暢気にしていられます。カルトのロボットは精神が疲れさせられて自己思考能力が停止している為極めて同じ行動を極めて同じタイミングで機械のように行うものなのです。

会員激減による財務・公布の激減、逮捕者・夜逃げ・倒産者の増加で、今や学会員になって生涯付いてくるものは友人や同士などではなく前科と借金、そして朝鮮半島方式の統監と言う監視カードのみなのです。そうして利用され堕ちてどうしようもなくなっていく人達の事を無冠の友と言うのだそうです。

まさに在日宗教に翻弄され「韓日友好」で全財産・全人生を失い更に人権擁護・外国人参政権法案も嘘つき幹部の言うとおり大マンセーと唱和しながら母国日本に迷惑を掛けて生きる人達、知らないうちにパチンコで他国韓国朝鮮に送金をさせられて来た無冠の友達、友人知人親戚を全て失い騙された日本人の成れの果ての人達が学会員と言う訳なのです。そして何より朝鮮半島国家に騙された人達の成れの果ての姿でもあるのです。
こんばんは
こんばんは。私のブログをリンクに入れてくれてありがとうございました。貴ブログとは違い、書きたいことを適当に書き散らしている私のブログはちょっとレベルがアレなんですが、「へたくそだからこそ」の気楽さで、これからもがんばって生きたいと思います。よろしくお願いいたします。

さて、上の記事ですが、個人的にはこの韓国大統領の企てている『ネット担当官』新設というアイデアには賛成です。少なくとも、私がもし韓国国民だったら賛成したでしょう。ネットであろうと、路上でのデモであろうと、手口を選ばずに自国の利益を追求する。
日本もこの熱意の半分くらいは見習ってもよいのでは?

ただ、日本国は韓国のようにおおっぴらに「ネット担当官」を置くのはちょっと恥ずかしい気もするので、もっと地味な形で動いてほしいとは思いますが。

韓国では政府もネットやマスメディアに対しても大衆を先導しないよう、監視の目を光らせているようですね。
ところが我が国では、左派メディアの反日工作は「やりたい放題」とも言うべき状態になってしまいました。

先日はなんと、毎日新聞の英語版サイトで、海外に発信しているニュースが、まるで「日本人が変態で異常な民族」であるような誤解を招く内容であったことが指摘され、さすがに毎日の記事からは削除されたそうですが、過去五年間は、これがまったくの野放し状態だったそうです。
その間に、どれだけ日本のイメージが棄損されたかを思うと慙愧に堪えません。

それにしても毎日新聞の目的はいったい何だったのでしょうか?
この記事を書いていた毎日の記者は、本当に日本人だったんでしょうか?
(以下引用)
__________________

★毎日新聞英語版サイト 「変態ニュース」を世界発信

  6月20日20時45分配信 J-CASTニュース

「ファーストフードで女子高生が性的狂乱状態」「防衛省の『ロリータ』漫画キャラクターで内実が明らかに」

――なんと毎日新聞の英語版サイトでこんな驚くべき記事が配信されていた。中には「六本木のレストランで豚を獣姦し、その後食べた」という、目も当てられなくなるような「変態ニュース」もある。これらの記事は国内だけでなく、海外のネット上でも話題になっていた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080620-00000003-jct-sci




この韓国の改竄行動は許せません。
ただ、これが日本のみを対象にしている
以上、他の国とタッグが組めないため
まさしく日本対韓国の宣伝力合戦になりましょう。これは日本人の最も不得意な分野です。ゆえに私個人はかれらが騒いで歴史的事実を捏造することを騒韓史と呼んで、私の周りにそういった誤解を受けている人には、これは騒韓史で作られていると言っています。
朝鮮人の劣等感
 こうやって日本と日本人を貶めて「ざまあ見ろ」とほくそえんでいるのは朝鮮人でしょう。在日がたくさんいる新聞だと聞いています。
本当に、いい加減にしろ
止めた方がよいかと、ご忠告まで(わらい
朝鮮人が工作するという事は、捏造と歪曲のオンパレードで世界の顰蹙を買い自爆すること請け合いです。
それに日本は、工作対象になること間違いなし、国内にも通常工作員ごまんと居ますから、お腹一杯なんです(わらい
そんなことに注力せず、自国のネット事業振興に予算を当てる方がよいかと思いますが(わらい
こんな情報を見ました
すこしデータが古いですが、下記を読めば外国人犯罪の深刻さ、とりわけ中国人の犯罪がいかに多いかがわかります。また韓国人・朝鮮人も問題です。

このような統計があるのに、1000万人もの移民受け入れを考える政治家の頭の中身を疑いたくなります。

刑務所と拘置所、外国人5671人収容…最多更新(2004/5/5/03:04 読売新聞)
2003年末現在で全国の刑務所と拘置所に収容されていた受刑者らのうち、外国人は前年比579人増の5671人にのぼり、過去最多を更新したことが4日、法務省の集計(速報値)でわかった。前年比で増加したのは13年連続。収容者総数(7万3734人)に占める割合は7・7%で、前年の7・3%より0・4ポイント上昇した。外国人犯罪の増加傾向を改めて裏づけた形になった。
国籍別では、中国が最も多く、1905人(34%)、次いで韓国・朝鮮の1647人(29%)、イランの511人(9%)、ブラジルの392人(7%)の順。韓国・朝鮮の半分以上は在日の特別永住者が占めており、新規に来日した外国人に限ると、中国人の割合は4割を超えるとみられる。

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