ドコモ「日テレに変更」一考博士の独り言

ドコモ「日テレに変更」一考

2008/07/24(木) 20:47:35 [メディア/意見書]

ドコモが「毎日」から「日テレ」へ変更

ドコモ，「iチャンネル」に音楽情報など追加
--ニュース提供は毎日から日テレに変更
　NTTドコモは2008年7月24日，同社の第3世代携帯端末利用者向けに提供する有料情報配信サービス「iチャンネル」を刷新すると発表した。2008年8月1日から「音楽」「雑誌」の新規カテゴリーを設けるほか，ニュースなど既存カテゴリーの情報提供元を毎日新聞社から日本テレビ放送網に変更する。IT トレンド 7月24日付記事より参照のため抜粋引用／写真は「新ニュースチャネルのサンプル」を伝えるjapan.internet.com（7月24日付）より参照のため引用。
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毎日英文サイトの問題とは「関係ない」

　表題のニュースをご存知の読者は多くおられ、すでに、この事項についてあつかわれている有志ブログもおられることと思う。諸氏の英邁な指摘と論究に敬意を表し、小ブログからも短稿を呈する。各社の報道では、今般の変更について、NTTサイドでは、毎日の英文サイトの問題とは「関係ない」（要旨）と表明している様子を伝えてはいる。だが、とりわけ年度末の節目でもなく、また、NTTの事業構想に何らかの変化が見られている。その時局にはない。

IT トレンド記事（7月24日）
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　なぜ、情報提供元を、この8月1日から、急きょ「毎日新聞」から「日本テレビ」へ変更するのか、と掘り下げれば、その真の答えは賢明な読者がご存知のことであろう。いわば、言葉は適切ではないかも知れないが、ネットを中心とする良識各位によるクレーム活動が1つの変化を呼び込み、今般のNTTにおけるサプライヤーの変更をもたらしたものと推察する次第である。良識諸氏のおかげで毎日新聞の問題を多くの人々が知るところとなり、また、延々とした垂れ流しに歯止めをかけることになった。

　毎日新聞の問題それ自体は、異様なほどに根が深く、今後のさらなる調査と究明、指摘を要するが、しかし、良識諸氏の活動が1つ、また1つ、と変化を生み出して行くことを願って止まない。そのために小ブログも協力し、どこかでお役に立ちたいと思う次第で有る。
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変更になる「コンテンツ」

　変更となるコンテンツについては、表題に云く、「「天気」「ニュース」「芸能・スポーツ」「占い」「サイト＆チャンネル」──の既存5カテゴリーについては，情報提供元を変更し，情報内容の変更や新規機能の追加を行う」とある。また、別報道では、云く、「iチャネルは、ニュースや天気予報、芸能・スポーツ情報、占いなどを配信する有料（月額157.5円）サービス」（「ITmedia News」7月24日付」とある。

　有料サービスということは、当然のことながら、累々たる利用者が収める料金を占める相応の額が、毎日新聞の収入となっていたのである。商業メディアとは、かくなるものだ。聖教新聞の代行印刷や広告費収入にしても然りだが、かくなる「収益」が、延々累々たる変質記事の配信を支えていたのである。同紙に、根本的な変革や全面的な訂正記事配信の方針が見られない現状では、良識による余罪追及の対象とはなり得ても、しかし、商業メディアとして生き残る道を自ら塞いだ状態に等しい。良識はさらなる不買を以って対処するしかない。
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ライアン・コネル氏は日本に

　当該の英文サイトの事件については、多くの読者が指摘されている通り、基本的には、膨大な数の変質記事には、毎日新聞の品位と性癖、変質性が集約されたものである、と認識すれば事の次第が判りやすくなる。だが、当人らに書かせていながら、しかし、ライアン・コネル氏らが「勝手に暴走した」「ノーチェックであった」（要旨）と。あたかも、毎日新聞が「トカゲの尻尾切り」で逃げるかの兆候が見える今でこそ、当事者の1人であるコネル氏への直接取材を果たすべき、と殊更に思う。

　本当は、どのような社内体制、指示のもとで、変質記事が外部に流されたのか。その仕組みの解明が不可欠だ。正攻法による取材要求をすでに発し、実際の取材にこぎつけるまで、これまでに相応の時間と労力、執念を費やして来た。情報の真偽については、さらなる確認を要しているが、しかし、同氏がオーストラリアへ帰国したのではなく、国内に潜伏している、との情報を多数得ている。同氏の所在を確実に掴（つか）むことができれば、直撃取材に出向きたい。

　言葉は悪くて恐縮だが、時代が異なれば、本来は、無礼討ちに処すべき輩だ。しかし、刃は心に収めて「忍」の一文字となし、それをペンに持ち替えて、取材の機会を得れば冷静に可能な限りの事実を聞き出し、その「事実」を、みなさまにあからさまに報告したく思う。その機会はそう遠くない。以上、冒頭の有料サービス変更の話から、直接取材の話になり恐縮だが、雑感ながら短稿にて。
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■ 主な関連記事：

・毎日「わび逃げ」一考
・意見書「毎日新聞は全面訂正を」
・毎日取材記２
・毎日取材記１
・訂正なき「毎日新聞」
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【筆者記】

　毎日新聞の社内からは、当該の英文サイトのコラム「WaiWai」については、ノーチェックであったと謂うよりは、変質記事の「内容を知っている人間はいた」と。また、「アクセスが稼げる」ので積極的に「やらせた」との話を聴いている。実際は、外人スタッフが暴走したと謂うよりは、同社内の関係する日本人社員も管理職も「共犯」であった、と認識すれば事の全容が判りやすくなるのではないか。

　併せて、先ほどは、別新聞のサイトに一言申し上げた。そのサイトは、新聞関係のサイトでありながら、「アクセス」を稼ぐために、女性モデルのセミヌードなどを掲載することで知られている。「アクセスが稼げるから」と。毎日新聞の変態サイトでも同じ釈明をしていたが、内容、程度の差こそあれども、その「本質は同じではないか、改善した方がよい」と。僭越ながら、申し上げた次第である。微力なりに、国思うゆえに我あり、の活動は続く。暑い夏になった。
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。ここに、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。辛抱強く支えてくださるみなさまに心より感謝します。ささやかな国思う活動ですが、発展のために、どうか末永き応援を宜しくお願いします。

　日本は毅然とあれ！

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Comment

税金で毎日新聞を買わせない
官公庁や地方自治体、公立図書館や公立学校まで、新聞をとっているところは多数になるはずですが、これを止めさせることはできないでしょうか？
税金で毎日新聞が買われていることなど、不愉快きわまりない。
例の英文記事をコピーして、学校・市役所等に示し、税金・公費からの毎日新聞購読をやめさせたいものですが、、、

2008/07/24(木) 20:56:54 | URL | g-pal

毎日新聞にも諸般の事情が在ったのは理解できます（勿論棒読み）。しかし、他に諸般の事情が在った者たち、たとえば勿体無いからと食材を再利用していた者たちを徹底して攻撃し、廃業させ、言葉の流れを無視して一部だけを切り取り、徹底的に糾弾し、国会議員にさえ自殺者を出させたのは、当の毎日新聞であり、他のマスメディアだったではありませんか。他を糾弾する能力に長けた社員を総動員してとことん自社を廃業まで持っていっていただきたいものです。それでこそ社会的な存在価値が在ると言えましょう。

2008/07/24(木) 22:29:17 | URL | 天秤棒

一旦会社を整理…
毎日新聞「押し紙」問題を徹底的に検証して
広告を出している企業は速やかに撤退してほしいです。

そして一旦会社を整理して、新しい組織と人材で再スタートさせれば良いのです。

それが、日本が望むまともな新聞社への脱皮の近道です。

2008/07/25(金) 08:44:17 | URL | なおなり

新聞社というのは本当にお気楽なものです。
「記者が勝手にやった。チェックが甘かった」という言い訳で終止符を打てるのですから。

『世間に出した記事に責任を持つ』という認識がゼロであること自体が驚きです。
例えて言うならば、自動車会社が自社の自動車の欠陥が原因で事故が起きれば、その会社は全ての製品の無料補修と事故に対する責任を負わなければなりません。
場合によっては幹部が刑事責任を問われることもあります。
そもそも「この自動車のデザインをした社員が悪かった」などといういいわけは、絶対に通用しません。

どこの会社であっても、自社の製品が原因で何らかの社会的問題が起きれば、必ず幹部の責任と社会的制裁とがついてまわります。
ところが毎日新聞は、まるで一記者だけが悪く、幹部はそれに気づかなかったという言い訳で逃げをうっています。
こんな非常識が通用する筈がない。

そんなことを許して戦後60年も彼らを増徴させてきたことが、今回の毎日新聞のような不遜な態度を生んだのです。
これからは、マスコミジャーナリズムに物申すネット人がこそが、世の中を浄化できると言っても過言ではないと思います。

2008/07/25(金) 08:52:55 | URL | お笑いお花畑

私も、この iチャネルを速攻で解約した口ですが、ネットでの解約運動は相当に効いた筈です。他のスポンサーにも「影響」が波及する事を願っていますが、経営危機に陥る（であろう）毎日新聞を漁父の利で創価学会が容易に手に入れない様に監視が必要ですね。

博士様には頑張って戴かなくてはなりません。

2008/07/25(金) 08:58:12 | URL | 名無しの猫次郎

ライアン・コネルの他報道機関による記者会見を
ライアン・コネルなる人物が、日本の国際的評判を落とす意図をもって、下劣な英文記事を流したかどうか？背景にそのようなことをさせる工作があったかどうかを、もっと厳密に検証する必要があると思います。

また毎日新聞は本人同席の上、他報道機関による記者質問検証会見をする場を設ける義務があると考えます。本人が帰国していれば、再来日させる必要があります。

そのような説明責任が果たせないのであれば、毎日新聞は公器報道機関の資格はなく、廃刊が妥当でしょう。

2008/07/25(金) 15:25:01 | URL | bingo

毎日新聞不買運動
アルバイト先の取引銀行「関東つくば銀行」が毎日新聞を置いていた。顧客の一人として、支店長宛てに「毎日新聞をすぐに他紙に替えるべし」との手紙を送った。７月のはじめに出したが、その後確認はしていない。
弱者の味方のふりして大金を稼ぐマスコミ。巨大な権力を持って老舗料理店等を廃業に追い込む偽善者集団。自らの失敗はどう落し前をつけるのか。老舗料理店の女将にしたように、自らの顔をカメラの前に晒せ！。

2008/07/25(金) 15:54:21 | URL | 元マスコミ志願者

捏造や　電波と紙が　連動し

2008/07/25(金) 17:23:24 | URL | 鬼　多和司

公官庁は無視か？
g-palさん

私も近所の公立図書館に変態報道の内容と例を挙げてメールで抗議と毎日置くなと要望出しましたが、返事はなく無視されてるようです。

役所だから簡単に中止出来ないのだろうが意見の無視は如何なものかと思います。

2008/07/26(土) 07:00:23 | URL | 憂国者

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