パチンコ報道の不可解

娯楽ではない「パチンコ」

 
娯楽あつかいべきではない「パチンコ」
【読者便り】　「新潟日報朝刊（11月5日）、ローカルニュースを扱う15面の「ワイド新潟」に掲載された写真付き記事を添付します」、と記事を読者から頂戴したので、小稿に紹介する。博士の独り言／写真は新潟日報紙面（切り抜き）11月5日朝刊（15面）（読者提供）を参照うのため引用
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施設慰問にみせかけた歪曲

　瑣末なブログながら、読者のみなさまより日々新たなご訪問をいただき、応援の力を頂戴し、地道に続けさせていただくことができ、心より感謝します。特に、有り難いことの1つは、各地の読者から貴重な情報を頂戴できることです。小稿には、その1つを参照させていただきたく思います。

　記事は、新潟市内の老人ホームでパチンコ大会が開かれた、と伝えるものですが、筆者が拝見しても、何ともいえない違和感があります。読者は、この点について、「言葉を悪いですが、何も分からないご老人をダシに健全な大衆娯楽パチンコをアピールする狙いがあるのでしょう。慰問という善意を装って、イメージ悪さを払拭する為の活動の一環なのでしょう」、とズバリ指摘されています。また、こうした催しを、いかにも心温まる慰問記事であるかに報じる紙面も「紙面」ではないか、と。こう筆者も思う次第です。

　読者云く、「パチンコが、韓国で非合法なのを伝えたメディアは日本には存在しません。また、パチンコ店経営者の多くが韓国人や朝鮮総連関係者が占めている現実や、その弊害を伝えるメディアはありません」と。非常に重要なポイントを指摘されている。まさに、ご指摘の通りではないでしょうか。そもそも、“祖国”では禁じられているパチンコを、この日本で「基幹産業」（民団）と公言して憚らない。これ自体が、日本にとって「国辱」であることに、多くの国民が気づくべきです。しかし、それを報じて、一般に知らしめるべきメディアが「広告費」の前に屈するかのように、単なる「娯楽」あつかいでしか報じない。これが指摘すべき実態の１つであると考えます。

　このように読者は指摘を結んでおられる。云く、「これも莫大な広告費で口封じされているのは衆知ですが、この構図は創価学会と根は同じ。本日の朝刊にも、定例の創価関連の雑誌「潮」の広告が掲載されています」と。恒例のパターンですね。その実体は賭博である「パチンコ」を娯楽であるかに報じる。同様に、カルトである「創価学会」を宗教団体、平和団体であるかに報じる。ご存知のように、多くのメディアにありがちな傾向ですが、広告費他に頭を下げて、「実体」を捻じ曲げて報道している。その端例がここにもあると思います。
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強盗事件の不可解

　一方、パチンコそれ自体に関してですが、筆者からも疑問を１つ呈したく思います。全国で頻発（ひんぱつ）しているかに報じられている「パチンコ店の強盗」事件ですが、先稿で少々触れさせていただいたことですが、同種の報道に触れるたびに、不審な点が共通していることに気づきます。

　たとえば、下記の記事ではこう報じています。云く、「6日午前1時半ごろ、千葉県松戸市金ケ作の「パチンコ＆スロットＰ−４０１」の2階事務所に目出し帽をかぶった5人組が押し入り、伝票整理をしていた男性従業員2人に包丁のようなものを突き付け「金庫を開けろ」と脅した。従業員が金庫を開けると、5人は2日分の売上金約1600万円を奪い逃走、県警松戸東署が強盗事件として行方を追っている」（時事通信）とあります。

　基本的な疑問の１つは、「強盗」に遭った状況が、ほぼ例外なく、現場で被害に遭った、と証言する従業員や社長の「証言」によって構成されている点です。防犯やモニターのためにパチンコ店内に設置されているはずのカメラが、「金庫」がある事務所には設置されていないのだろうか。強盗に遭った時の状況を記録した動画なり、画像なりは公開されないのであろうか、との疑問があります。パチンコ店の事務所が映像なり、画像なりに記録しては「まずい」場所なのでしょうか。また、通報の面でも、一般には、警備会社に通報するのが1つの在り方かと思いますが、下記の事例にもあるような、「2人は店のパソコンを使い店長の携帯電話にメールを送り、連絡を受けた店長が110番通報した」、との“身内で初動”するケースが多いように思います。

 
時事通信（Web) 11月6日付記事
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　もう1つの疑問は、犯罪パターンが同じ、またはよく似ている点が挙げられます。縛られる、ガムテープを顔に貼られるなど、の被害に遭いながら、“不幸中の幸い”なのかもしれませんが、一般の、他の強盗被害のケースに頻繁にみられる殺傷被害は僅少です。さらに疑問に思う点は、強盗事件の多さにかかわらず、パチンコ店のケースでは、犯人が捕まった、とのニュースがあまり聞こえて来ない。また、ただでさえ、これも一般的な視点から気づくことですが、通常の商業店舗や小売店であつかう金額に比べれば、被害金額が高額である。

　事実とすれば、大変な被害になるはずで、且つ、パチンコ店が賭博の大金収集場である証左とも謂えますが、しかし、たとえば、上記の事例で、「売上金約1600万円を奪い逃走」とあったとしても、被害金額を客観的に証明する「証拠」は存在しているのだろうか。強盗事件と謂うよりは、恒例の脱税行事ではないか、との皮肉な指摘も絶えませんが、ふと考えさせられる事柄が多い昨今となりました。有志の協力をいただきつつ、パチンコを賭博と報じないけれども、しかし、韓流ドラマなどを盛んに流すＮＨＫなど、との関連性も調査しております。余稿にて。

平成21年11月7日

博士の独り言
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■ 主な関連記事：

・メディアは「パチンコ代理店」　2009/09/01　
・人をテロリストに変えるパチンコ　2009/07/06　
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路傍の花（筆者）
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