博士の独り言

「嫌われている」迷走韓国


謙遜して温かく‘反韓感情’乗り越えよう
　中国内で高まっている「反韓感情」から、ただならぬ気配が感じられる。 北京オリンピック（五輪）の当時、多くの中国の国民が見せた反韓感情はその後も続いている。一部の在中韓国人は「実生活でも感じている」と話す。中国内の韓国企業と自営業者は、反韓感情が韓国企業とブランドへの拒否感につながるのを強く懸念している。もっと大きな問題は、反韓感情がインターネットを通じて構造的に拡大・増幅する現象が目立っているという点だ。これをすぐにも解決しなければ両国民に不必要な対立が深まり、両国にとってマイナスになるだろう、と懸念する声が高まっている。
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  韓中両国の専門家は▽両政府が解決に向けて積極的に努力する▽主要メディアが正確な報道と疎通に努める▽インターネット上の歪曲された記事に積極的に対処する▽民間の交流を活性化して相互の理解を深める−−などを解決策に挙げた。 中央日報 9月1日付記事より参照のため引用/写真は李明博大統領。レコードチャイナ9月3日付記事より参照のため引用
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嫌韓を気にする「韓国」

　「謙遜」「謙虚」という言葉は、通常の関係の上で、どちらかといえば、自ら発するべき言葉ではない。たとえば、折々に「私は謙虚な人間です」と述べて憚（はば）らず、この言葉を有名にしたどこかの宗教法人の名誉会長がおられるが。本当の意味で「謙虚」な人は、「私は謙虚である」とは云わない。その語彙（ごい）の基本と謂うべきか、意味を知らないためか。それと同様のニュアンスが、表題記事（「中央日報」（9月1日付））にも窺（うかが）える。

　嫌韓を気にする「韓国」。その一面を伝える記事だ。北京五輪後、中国の韓国に対する嫌悪感が強まるかの状況がある。それを韓国の首脳、メディアが懸念している。そのニュアンスが窺（うかが）えるのだが、しかし、「謙遜して温かく‘反韓感情’乗り越えよう」とは。およそ、韓国の「反日」運動では、平然と日の丸が毀損・破壊され、燃やされることがしばしばだが、しかし、中国に対して抗議することがあっても、同国の国旗を破壊し、燃すことは皆無に等しい。「中国様」の怖さを知っているからではないか。

　その「中国様」からいよいよ嫌われ始めたのではないか、と。ただでさえ、世界中から嫌遠されている韓国が、反日で頼りにしていた「中国様」からも嫌われたら「元も子もなくなる」と。韓国が心配している点はこの辺ににあるのだろう。だが、その理由さえもよく認知し得ていない。厚顔無恥も甚（はなは）だしい。その韓国の国癖を、自ら語るに等しい傾向、と謂えるのではないか。


中央日報記事（9月1日）
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中国様に嫌われる理由

　この韓国の傾向について、中国の情報Web紙「レコードチャイナ」（9月3日付）は、次のように報じている。云く、「2008年9月2日、韓国の報道各社は最近「中国国内に拡大する反韓・嫌韓感情」をテーマにした記事を連日のように取りあげているため、韓国国内では「13億人の中国人が我々を嫌っている」と本気で心配する人々も出現している。中国の「環球時報」が伝えた」と。その背景として、云く、「北京五輪の開催期間中、韓国の一部メディアは中韓関係のマイナス面だけをことさら強調して報道。「女子アーチェリー個人決勝で、観客席の中国人応援団が故意に韓国人選手の競技を妨害した」や「野球の韓日戦で、スタンドの中国人は日本チームだけを『加油（がんばれ）』と応援していた」などである」等と。その概要を伝えている。

　しかし、同紙は、「だが、上海にある中国復旦大学韓国研究センターの蔡建（ツァイ・ジエン）博士は、「中国の反韓感情はそれほど深刻ではない。韓国メディアは取るに足らないことを誇張して伝えすぎだ」と話している」と。考え過ぎなのではないか、と。1人の中国人識者のコメントを紹介している。こちらの方は、「え、そうなの？」と対応する、いわゆる、中国一流の「たしなめ」報道に映るが。どちらも「どっち」であろう。同紙は、別記事で「嫌韓」の理由をさまざまに明示しているが、この点では、韓国を嫌遠するその理由に各国と共通する部分があるようだ。

　だが、速攻の「自爆」が多い韓国のメディア報道だが。その子供じみたスタンスに対して、やはり、「中国様」の方は、情報工作の面でプロ、“大人”と謂うべきか、対応は上手である。同記事では、云く、「先の「中央日報」が中国在住の韓国人103人を対象にした調査では、反韓感情の原因を「中国にある」と答えた人はわずかに5．8％で、ほとんどの人が「何らかの形で韓国側に責任がある」と回答」と。ほら、国民の方が分かっているのではないか？ と韓国を「たしなめ」ているかに映る。

　さらに同記事には、云く、「（中央日報が同調査で回答を得た中で）「最も嫌いな国民」については「日本」が1位で52．4％。次が「アメリカ」で13．6％。「中国」と答えた人は8．7％しかいなかった」と。自国が「嫌われる原因」を調査しながらも、しかし、「嫌いな国民」のアンケートも採る。いかにも、自らが「謙虚」で、「謙遜して温かく」迎える『韓国』らしさが露呈した「心配の方法」と謂えるのかもしれない。


レコードチャイナ記事（9月3日）
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■ 主な関連記事：

・韓国紙が嫌う「麻生太郎」
・韓国の黄昏
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【筆者記】

　好意からか。親切からか、良くして差し上げても、尽くして差し上げても、国是の「反日」が無ければ形を成さない国。それが1948年に建国した大韓民国である。この国是を抜本的に改めない限り、韓国に未来は無い。その無き「未来」の兆候が、経済破綻や国際的孤立の懸念となって、随所に露呈して来ていると謂えよう。韓国に嫌われても、同国に尽くそうと考えておられる一部の親韓政治家、政党にあっても、この日本を、韓国との一蓮托生の未来への導くかの愚行は差し止めていただきたいものだ。雑感ながら短稿にて。
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北半球広域に棲息している「ホタルブクロ」


貴重植物「ホタルブクロ」　独島で見つかる
　 貴重植物のホタルブクロが独島（ドクト、日本名・竹島）で初めて見つかった。 科学教師のイ・ミョンホさん（議政府西中学）は独島で撮影したホタルブクロの写真を2日、公開した。韓国が原産地のホタルブクロは夏季の鬱陵島（ウルルンド）の山や海岸で見られる韓国特産種だが、独島で見つかったのは今回が初めて。中央日報 9月3日付記事より参照のため引用／写真は、竹島で初めて見つかった、と中央日報が報じたホタルブクロ。同記事より参照のため引用
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“韓国特産の貴重植物”？

　韓国紙、とりわけ「中央日報」を拝見するのが楽しみだ。夏バテ気味の時も、また、どんなに疲れている時であっても、ハッと息を呑むような「オウンゴール」で疲れも吹き飛ばしてくれる。爽快なまでの紙面展開である。今般の記事も右に同じ。本来は、初夏に咲く花を、「独島で撮影したホタルブクロの写真を2日、公開した」とは。何らかの事情で発表までスケジュールが延びたのかもしれないが。

　しかし、問題は、「貴重植物のホタルブクロ」と報じている点にある。表題には、「韓国が原産地」と記しているが、記事に記されている「ホタルブクロ（蛍袋）」とは日本名である。どうでも良いことかもしれないが、しかし、竹島をわざわざ韓国のローカル名で記す記事にあって、なぜ、動植物を韓国名で記さないのか。また、「ホタルブクロ」は、いわゆる、キキョウ科の多年草であって、朝鮮半島以外の、北半球の各国にも無数と謂えるほどに棲息しており、横浜。藤沢の路傍でもよく見かける植物だが。

　その植物が、なぜ、「韓国が原産地」（表題）であり、「夏季の鬱陵島（ウルルンド）の山や海岸で見られる韓国特産種」なのだろうか。辞意を表明したどこかの総理のように、「わたしはあなたと違うんです」とでもおっしゃるのだろうか。それとも、韓国は「自分自身を客観的に見ることができるんです」とでも。表題は、その真新しい“名言”すら思い起こさせてくれる、韓国紙の新たな自爆記事と謂えるのではないか。


中央日報記事（9月3日）
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排水汚染著しい竹島

　ご飯時に申し訳ないことだが、あえて紹介したい。有志の「特亜を斬る」殿が、先の聯合ニュース（9月2日付）記事を引用紹介する記事をアップしておられる。この「特亜を斬る」殿の記事を拝見すれば、すでに一目瞭然だが。竹島では、その岩肌の色が変わるほど、韓国人が垂れ流す糞尿や排水、廃棄ゴミで汚染されている様子が判る。


糞尿の処理をしない汚水垂れ流しの竹島（特亜を斬る）
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　さらに、引用されている聯合ニュースの記事では、次のように報じているとのことだ。云く、「国立水産科学院東海水産研究所は、去る8月26日から29日まで独島の周辺海域と岩礁に対する調査を実施した結果、一部地域には海藻はほとんど棲息しないで岩盤は白色に変化する白化現象が現われていたことを、2日明らかにした」と。いわば、竹島周辺の海域は、韓国人の汚染で死滅しつつそうだ。引用されている同ニュースの写真が、その惨状を映し出している。


海の砂漠と呼ばれる白化現象が発生（聯合ニュース／特亜を斬る）
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　そこで、性格の悪い筆者には、表題の状況とのつながりが見えて来る。すなわち、表題の「ホタルブクロ」には、実際は、竹島の「汚染」隠しのイメージ操作の意図が込められているかのように、竹島で「見つかったのは今回が初めて」と記しているのではないか、と読み取った次第である。「見つかった」とは謂え、そこに生えていた割りには窮屈そうであり、葉が垂れ下がっている。この不自然な様子は何か、と。ふと疑問に思えた次第である。詳しく調べる必要があるのではないか。

　写真の植物の様子は元気がなく、鉢植えか何かの状態で少し長い時間運んだ時に観られる様子に映る。そこへ運んで、鉢から植え替えた、または、鉢から出してそこへ置いた。そのような時に観られる、独特の周囲とアンマッチな違和感さえ伝わって来る。また、生態系の関連性の上から、そこだけに、「ホタルブクロ」が1株棲息している、とは考察に苦しい。総じて、竹島まで運んで来た「疲れ」が伝わってくる1枚であるかに映るが、果たして、「真実や如何に」である。これが杞憂であれば良いのだが、ここに真偽を問う疑義を呈しておきたい。仮そめにも、万一にも、韓国の公器でありながら、韓国紙の自作自演の手がここまでおよんでいたとすれば、オウンゴールどころでは済まなくなるからだ。
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■ 主な関連記事：

・韓国の自爆 ３
・韓国の「投棄汚染」 
・漂着「ポリタンク」一考
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【筆者記】

　このように、竹島は汚れ放題のようだ、と謂うよりは、日本海が未だに中韓の巨大投棄場となっていることが問題である。今春の多数のポリタンクが日本海沿岸に漂着した事例も記憶に新しい。たとえ、このような国々に「嫌われても」毅然と誤りを指摘し、あらぬ領土宣伝に訂正を求める総理が必要だ。雑感ながら短稿にて。
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韓国紙「領土宣伝」の自作自演


独島訪問は韓国人の「聖地巡礼」、ＮＹタイムズ紙
【ニューヨーク31日聯合】　「天候さえ許せば数百人の韓国人が毎日、本土から船で7時間かかる事実上、無人島に等しい岩の島、独島を訪問する」――。米紙ニューヨークタイムズが31日、韓国特派員による独島現場ルポ記事を掲載した。「独島、韓国（ＤＯＫＤＯ，Ｓｏｕｔｈ　Ｋｏｒｅａ）」発で書かれた同記事は、独島周辺の波高は予測が難しく、独島に足を踏み入れることができるのは訪問客の半数ほどだが、ここを訪れる韓国人は後を絶たないと伝えた。日本と領有権をめぐり葛藤（かっとう）が続くこの3年間に、韓国人の独島訪問数は大きく増加し、ことしだけでもすでに8万人が訪れているとし、韓国人にとってこの旅行は「聖地巡礼」のようなものだと例えた。東北亜歴史財団の趙煥復（チョ・ファンボク）事務総長は、同紙とのインタビューで「日本が独島を自分の土地だと主張することは、韓国人には妻を『自分のものだ』と主張されるのと同じくらい憤怒を感じること」と語った。聯合ニュース 9月1日付記事より参照のため抜粋引用／写真は同記事より参照のため引用
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自作自演「丸出し」

　表題記事に、「米紙ニューヨークタイムズが31日、韓国特派員による独島現場ルポ記事を掲載した」と記されてはいる。だが、公正な取材のもとに書かれた記事とはとても思えず、ニューヨークタイムズ紙、韓国特派員、韓国紙の三者が一体となった「共同作業」に映ってならない。言葉は悪く謂えば、「共同」というよりは「共謀」と認識した方が事の次第が判りやすい。なぜならば、ここで引用されている「ニューヨークタイムズ」の記事（8月30日付）は、米紙でありながら、韓国紙と同じ論調で展開されているためだ。日本国内の新聞にたとえれば、韓国人記者が、韓国の論調で毎日新聞の記事を書く。そのトーンに似ているのである。

　こうした場合の「紙面効果」は、韓国以外の新聞。すなわち、外国の新聞が、「ほら、日本から侵害を受けている韓国の立場をきちんと理解している」、竹島は「韓国の領土だと云っている」等と。韓国が利用できる仕組みを作ることだ。その意味で「自作自演」と謂える。対外的に信用度の低く、自ら騒いでも良識からあまり相手にされない。そのような韓国紙が編み出した、新たな報道術と謂えるのではないか。だが、良識には通用しない「猫騙（だま）し」と認識して良い。自作自演「丸出し」の記事である。進歩がない、と謂うべきか。


ニューヨークタイムズ記事の表題部分（8月30日付）
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大西哲光氏が韓国支局長に

　最近、表にあまり出てこないかに映る大西哲光氏だが、昨年（2007年）3月より、ニューヨークタイムズの韓国支局長も務めているとのこと。これはあくまで推測だが、姿こそ見えないものの、同記事の背景にも大西氏が存在しているのではないか、と興味深く分析している。大西氏にしてみても、自ら表立って書く毀損記事が通用しなくなって来た。そこで、自ら書くよりは、裏のフィクサーの立場となって、同時の韓国人記者なりに記事を書かせた方が「やりやすい」と考えているのではないか。新たな対日毀損の「形」と認識すれば判りやすいのではないか。この大西氏に対しては、西村幸祐氏が、再三、取材を申し込んでいるそうだが、「私は取材を受ける立場にはない」と拒絶しているとも聞く。何とか取材できないものか。

　さて、そのニューヨークタイムズ記事を引用すして、聯合ニュース記事に云く、「「独島、韓国（ＤＯＫＤＯ，Ｓｏｕｔｈ　Ｋｏｒｅａ）」発で書かれた同記事は、独島周辺の波高は予測が難しく、独島に足を踏み入れることができるのは訪問客の半数ほどだが、ここを訪れる韓国人は後を絶たないと伝えた」と。また云く、「日本と領有権をめぐり葛藤（かっとう）が続くこの3年間に、韓国人の独島訪問数は大きく増加し、ことしだけでもすでに8万人が訪れているとし、韓国人にとってこの旅行は「聖地巡礼」のようなものだと例えた」と。韓国紙の論調そのものである。「毎日新聞」の米国版が「ニューヨークタイムズ」と理解すれば判りやすい記事だ。

　また云く、「東北亜歴史財団の趙煥復（チョ・ファンボク）事務総長は、同紙とのインタビューで「日本が独島を自分の土地だと主張することは、韓国人には妻を『自分のものだ』と主張されるのと同じくらい憤怒を感じること」と語った」と。いかにも韓国人らしい、「たとえ」にもならない「たとえ」である。つまらない泥棒の“説教”だ。さらに云く、「同紙は、一般人にとっては独島領有権紛争は「若干の経済的価値に関する多少難解な問題」に見えるかもしれないが、日本に強制占領され、日本と絶えず競争してきた韓国人にとっては現実問題であり、大変感情的な問題だと指摘している」と。この韓国人記者の論調が、ここで云う「同氏」、すなわち、「ニューヨークタイムズ」の論調にされてしまっている。

　すでに、同化しているなら仕方あるまい。だが、さしもの偏向著しい「ニューヨークタイムズ」であっても、韓国紙と同等の品位の観られるのは果たして光栄なことなのか。書簡で詳しく「お尋ね」してみたく思う。


聯合ニュース記事（9月1日）
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　それにしても、「大西哲光」が通用しなくなって来たことは、良識の識者、ネット有志各位の啓蒙の賜物に違いない。諸氏がおられればこそ、「大西哲光」のパターンは見抜かれ、魔法が通用しなくなったのである。嘘、虚構を見抜く眼が増える。それは同時に、こうした確信犯の放逐につながる。諸氏のご活躍に敬意を捧げる。
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すぎやまこういち氏の意見広告は拒否

　この8月15日には、ワシントンポスト紙、ニューヨークタイムズ紙などが、韓国の“独島”広告を掲載した。その様子を「特亜を斬る」殿が記しておられる。以前に、史実をつづったすぎやまこういち氏の意見広告の掲載依頼については、両紙は拒絶している。当時の様子は、昨年の先稿に紹介したので、ご参照いただければ幸いである。米紙のその拒絶の方法が何ともおぞましい。そうでありながら、韓国の広告を掲載し、上述のような韓国の宣伝記事を掲載するあたりに、公正が問われるべき両紙のおぞましい姿がある。


新潮誌記事より（2007年3月29日号）
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　すぎやまこういち氏の、この国思う心の尊さにははるかにおよばないが、しかし、氏の心は常にお手本として、日々新たに歩を重ねてまいりたく思う。すぎやまこういち氏の益々のご健勝をお祈りする。
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■ 本日（9月1日）の他のエントリー：

・韓国学生は必要か？
・観光庁は必要か？
・ＩＨＩの件について
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■ 主な関連記事：

・有志「すぎやまこういち氏」一考
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【筆者記】

　手狭なため、小稿ではあらましを報告し、米紙記事の訳等は別機会に資料としてアップさせていただきたい。韓国の新たな毀損手法が明らかになるたびに、同国の肩身は狭まる。米紙も、いつまでもそれらに加担するとすれば、自らの首を締め上げるに等しい。同時に、世界的なネット拡散の流れの中で、これらの新聞も淘汰されて行くのかもしれない。雑感ながら短稿にて。
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韓国人学生は日本企業に必要か？


大学生の危険なアルバイト事情（上）
　京畿道議政府のK大学に通うキムさん（22）＝女性＝は1カ月前、ソウル市麻浦区の「キス部屋」でアルバイトを始めた。今年2月に誕生したこのキス部屋は、女性従業員が男性客に「キス」だけをする所だ。場合によっては上半身へのタッチもOKだ。朝鮮日報 8月31日付記事より参照のため抜粋引用／写真は同記事より／参照のため引用
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「二人に一人は風俗店など」で

　夕刊フジや日刊ゲンダイのグロ記事かと思えば、韓国紙を代表する「朝鮮日報」（8月31日付）の記事である。これ自体が興味深いが、果たして、小稿で採り上げるべきか、どうか、いささか逡巡したのだが。先稿で触れた、大手日本企業のソウルでの「就職説明会」（朝鮮日報報道）にちなんで採り上げることとした。先の記事では、同企業の談話として、云く、「韓国は人材の質が高く、優秀な人材を確保できる」と記されている言葉が、「実際」に即しているものか、どうか。あれこれ調べるうちに、行き当たったのが表題に引用する記事である。

　同記事に云く、「アルバイト求人・求職サイト「アルバ天国」が先月、全国の大学生446人を対象にアンケートを実施した結果、二人に一人は風俗店など違法またはいかがわしい店でアルバイトをしたことがあると答えた」と。また、その目的について、「その理由のトップは「授業料を稼ぐため」（29％）で、次は「小遣いを増やして余裕のある生活をするため」（25％）だった」とある。それ自体は、どこの国でもよくありそうな「理由」である。興味深い点は、その「アルバイト」それ自体だ。同国のルーツにまでその淵源を遡（さかのぼ）ることが出来そうな内容と謂えるのではないか。

　また、ここで「二人に一人」と記される割合は、「特亜を斬る」殿らが周知しておられる「バ」を冠する国の民度のレベルと一致しているかに映る。同時に、同国内には、まっとうな「学生アルバイト」の口もまた少ない。すなわち、まともな産業がむしろ少ない。その実態を示す証左とも謂えるのではないか。先記の大企業が、本当に、「韓国は人材の質が高く、優秀な人材を確保できる」と語っているとすれば、いささか見当違いなのかもしれない。あくまでも、同企業の判断によるものと尊重すべきであり、余計なお世話かもしれないが、ご参考までに、この企業の人事部に、朝鮮日報のこの同記事を送付申し上げることとした。


朝鮮日報記事（8月31日）
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　記事に云く、「江原道春川のK大学に通う4年生のカンさん（26）は、部屋をレンタルするアルバイトを行っている。恋人たちに部屋を数時間貸し、そのレンタル料を受け取るといった方式だ」と。いわゆる、自室を「ラブホテル」代わりに貸す、というアルバイトのようだ。これで稼ごう、ということか。さらに云く、「カンさんは「他人の視線を気にしてモーテルなどを嫌う先輩・後輩や友人に貸している。時にはサイトに広告も出す。1回につき2万−5万ウォン（約2000−5000円）程度受け取り、1カ月に8−10回ほど貸している」と話した」と。

　このような学生は、日本に来ても、また「同じこと」を繰り返す。ひん間違って、このような性癖を持つ学生を採用しようものなら、社員寮、借り上げのアパートなどが「ラブホテル」に又貸しされる可能性もまた否定できず、と思うのだが、それでも良いのだろか。
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乏しい「良心の呵責」

　朝鮮日報の同記事（下）には、臨床試験の実験台や試薬のモニターなどのアルバイトに就く学生の様子が記されている。同記事の中にも、また、「役割代行アルバイトサイトに「6万ウォン（約6000円）でソウル・仁川地域で恋人代行をする」と掲載した大学3年のチョンさん（24）は、「お金を稼ぐと同時に一風変わった経験をしてみたい」と語った」との事例が記されている。

　確かに、臨床試験の実験台のアルバイトは欧米でも存在している。だが、たとえば、コップ1杯の水を余計に摂ると、どのくらい発汗の量に変化があるか、とか。睡眠を2時間削った場合の血圧がどう変化するか、等々。基本的な体力に関するものがほとんどであり、試薬の直接投与などの「実験台」になるアルバイトは、筆者の知る限りでは存在していない。万一の場合の、損害補償が莫大になるためと思われるが。記される苛烈なまでの「実験台」のアルバイトもまた、韓国の国情を象徴しているかに映るのだが、いかがだろうか。

　記事の結びに云く、「全北大社会学科のソル・ドンフン教授は「若い学生らが違法または不道徳な行為に良心の呵責（かしゃく）を感じないのは、韓国社会に広がっている危機症候群の一つ」と。また云々く、お金を稼ぐために違法行為や不健全なアルバイトをすると、将来価値観の形成や職業の選択に悪影響を及ぼす可能性がある」と指摘した」とある。ぜひ、韓国国内で就職していただきたいものだ。


朝鮮日報記事（8月31日）
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■ 主な関連記事：

・IHI「韓国人大量採用」
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【筆者記】

　カレンダーを1枚めくって9月となった。読者のみなさまには、良い季節をお迎えいただけることを。みなさまのご健勝をお祈りする。

　この9月は、臨時国会をはじめ、その中で再び徘徊するであろう闇の諸法案の議論の動向や、解散総選挙への動き等々。政治に、さまざまな兆候が見え始める時期と思う。日々新たなご訪問をいただければ幸甚である。短稿にて。
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韓国「国家破綻」への途


韓国、純債務国へ…純債権国となってから8年
　韓国が海外に所有している債権から借金を差し引いた純対外債権が無くなった。純債権国になり、8年で債権よりも借金が多い純債務国に転落する境遇に置かれたのだ。 中央日報 8月29日付記事より参照のため抜粋引用／写真は同記事。参照のため引用
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債務国へ転じる

　韓国紙の記事だが、韓国が債務国へ転じた様子を記している。記事に云く、「28日、韓国銀行（韓銀）によると、純対外債権（対外債権−対外債務）は6月末に27億1000万ドル（約2954億4568万円）で8年ぶりに最低水準となった。3月末の131億6000万ドル（約1兆4347億円）から104億5000万ドル（約1兆1392億円）減少した金額だ」とある。同紙は、この6月（6月16日付）の記事で、現在の韓国に蔓延する「悪材料」について記し、それらが、国家の財政破綻につながった1997年の財政危機の再現となりかねない、とその予兆について記している。

　そして、今般の記事（表題）には、その6月末時点での数値について、云く、「対外債務は4197億6000万ドル（約45兆7624億円）で3月末よりも59億6000万ドル（約6497億円）増加している」と。また云く、「同期間の対外債権は44億8000万ドル（約4884億円）減少した4224億8000万ドル（約46兆590億円）を記録した」と記している。同紙の懸念通り、というべきか、対外債務が増え続け、対外債権が減少している。その傾向がはっきりと窺える状況ではないか。


中央日報記事（6月16日）
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「たかり」の韓国

　純債務国ともなれば対外的な信用低下は避けられないであろう。さらに、このまま悪化の一途をたどれば、国際社会から「韓国よ、またか」との声が上がるであろう。そもそもが、韓国経済の「危機」と謂うよりは、同国全体が自ら招いた「自業自得」と認識すれば、事の次第が判りやすい。たとえば、対日毀損や侵害には官民総力を挙げては来たが、しかし、肝心な自国の民度の向上には努力して来なかった。基本的な、国力に資するべき新技術の研究開発、資本蓄積などを怠り、虚栄ばかりが先行する、分不相応な消費大国の性癖を増長して来たのである。

　すべての同国民がそうだ、とは謂わないが、しかし、働かずして、何かといえばデモ、暴動に明け暮れる。季節を問わず総力を挙げた花火大会を繰り返す。その傾向性については、同国に詳しい「特亜を斬る」殿が、「バ」の一字を冠して折々に周知されているので、ご存知のことかと思う。それこそ、無理な話かもしれないが、このようなスタンスと国癖を抜本的に改め、韓国がゼロから出直さない限り、同国に未来は無いだろう。

　また、そのような国に、またしても、お人好しなまでに支援の手を差し伸べれば、その国癖を増長させるのみである。たとえ、親韓政治家の諸氏であっても、“友達”に嫌われたくないどこかの国の首相にも、再考熟考していただきたい点がここにある。少なくとも、斯様なルンペンのような国と、一蓮托生（いちれんたくしょう）の途へ日本を誘導することだけは遠慮願いたい。
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100億ドルくれ

　申し述べるまでもなく、韓国は官民一体となって竹島を不法占拠し、“東海”記述の宣伝工作等で、日本の主権を著しく侵害している。さらに日本を仮想敵国とみなし、「親日派」とみなした自国民からの財産没収、“性的奴隷”等の毀損行為をもって日本を貶め続けている。また、同国からの犯罪者の流入も絶えない。今般は、韓国経由の北朝鮮スパイの渡航も確認されている。

　そうでありながら、その一連の動静の中で、昨年（2007年）末には、当時、大統領選の候補であった李明博氏が、「国際機構と日本が協力して400億ドルを出します」と述べたとの一報をご記憶の読者は少なくないことと思う。名目は「北朝鮮支援」としている。だが、日本がいざ拠出するとなれば、実際には、「何に遣われる」のかは不明朗だ。上記の「穴埋め」に充てられる可能性は低くない。

　この「財源」について、李明博氏は、当時、大統領選の候補であった昨年（2007年12月）14日夜に、ＳＢＳテレビ（韓国）の番組の中で、『「国際機構と日本が協力して400億ドルを出します」と述べ、日本と北朝鮮が国交を正常化した際に支払われる経済協力金を、主な財源として描いていることを明らかにした』と報じられている。身勝手なまでに、日本の支援をすでに事前計上し、国民に約束していたのである。失礼な態度ではないか。

　これには、確かに、同氏なりに迫る韓国自身の経済危機に際し、日本の反応を確かめておくプローブの役割があったのかもしれない。だが、将来において、たとえ、かの国家破綻の再現に至っても、かくなる毀損国家に、また、同様に、日本国民を拉致して主権を侵害している北朝鮮のために、日本の国庫を当てにされる筋合いは無いのである。同国の重なる失政の病巣を指摘せずして、また、日本に対する主権侵害を指摘せずして、支援の要請があったとしても、耳を傾ける余地は無いはずだ。
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「内患外病」を正す時

　有志ブログの中には、親日諸国の事例を挙げ、日本政府は、何故、これらの諸国を大切にせずに、対日毀損に余念のない国家に莫大な予算を提供するのか（要旨）との疑問を指摘する声は少なくない。まったく同感するところであり、外交政策上、大いに見直しをすべき点がここにある。表看板の「友好」とは異なり、その裏で、絶えず「ゆすり」「たかり」を仕かけてくる。言葉は悪いが、その本質は、暴力団やチンピラ、悪徳業者とさして変わらない。国癖からすれば、ルンペン、乞食とも指摘できよう。

　「高齢社会」を直前に控え、この日本には、その確たる政策も決まっていない。医療や福祉を賄うかの「増税論」もまた徘徊している。誰もが納得できる、必要不可分な増税であれば、国民は自然体で受け入れることができよう。だが、内外の「無駄使い」を根底から改めない限り、良識の多くは「増税論」すら納得し得ないではないか。日本もこの機に、「内患外病」（筆者の造語）を正す。その方向へと国務のベクトルを改めるべきではないか。
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【筆者記】

　多くの良識が事実に気づき始めている。“強制連行”や“性的奴隷”をブラフにした、日本に対する賠償、補償の請求は、いよいよ通用しなくなるであろう。史実を識るほどに、むしろ、この日本がそれらを請求すべき立場にある。対韓外交を抜本的に見直すべきだ、それが、行く先々で、結果的には、韓国の「ため」にもなるのではないか。短稿
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